1. 医薬品は、多くの場合、人体に取り込まれて作用し、効果を発現させるものであるが、本来、人体にとっては異物（外来物）である。
2. 人体に使用しない検査薬であっても、検査結果について正しい解釈がなされなければ、適切な治療を受ける機会を失うおそれがあるなど、人の健康に影響を与えることがある。
3. 医薬品は、その効能効果、用法用量、副作用等の必要な情報が適切に伝達されることを通じて、適切に使用されて、初めてその役割を十分に発揮するものである。

1. 医療用医薬品と比較すると安全性が高いので、市販後に安全性の確認が行われる仕組みは設けられていない。
2. 一般の生活者においては、添付文書や製品表示に記載された内容を見ただけでは、効能効果や副作用等について誤解や認識不足を生じることがある。
3. 医薬品の販売等を行う者は、製造販売業者による製品回収等の措置がなされることがあるので、製造販売業者等からの情報に日頃から留意しておくことが重要である。

1. 医薬品の副作用は、容易に異変を自覚できるものばかりである。
2. 医薬品の副作用は、通常用いられる量で適正に使用しても、生じることがある。
3. 一般用医薬品は、通常、重大な副作用を回避することよりも、その使用を中断することによる不利益を回避することが優先される。
4. 医薬品を使用する人が副作用をその初期段階で認識することにより、適切に処置、対応し、重篤化の回避が図られることが重要である。

1. アレルギーを引き起こす医薬品は、内服薬に限らない。
2. アレルギーは、人体の免疫機構とは関係なく引き起こされる反応である。
3. アレルギーには、体質的・遺伝的な要素はない。
4. 薬理作用がない添加物は、アレルギーを引き起こす原因物質とはならない。
5. 医薬品を使用してアレルギーを起こしたことがない人は、病気に対する抵抗力が低下している状態などの場合でも、その医薬品がアレルギーの原因物質になることはない。

1. 一般用医薬品は作用が緩和なので、症状がなかなか改善しない場合に長期間使用し続けても、有害事象を招く危険性が増すことはない。
2. 一般用医薬品には、習慣性や依存性がある成分を含んでいるものはない。
3. 一般用医薬品であっても、大量購入又は頻回購入などを試みる不審な購入者等には、事情を尋ねるなど乱用防止のための対応を図る必要がある。

1. 複数の医薬品を併用した場合、医薬品の作用が減弱することはないが、増強することがある。
2. 相互作用は、医薬品が薬理作用をもたらす部位において起こるものであり、吸収、代謝の過程で起こることはない。
3. 食品中にも医薬品の成分と同じ物質が存在することがあるため、その成分を含む食品と医薬品を一緒に服用すると過剰摂取となることがある。

1. 一般用医薬品であっても、安全性の観点から小児への使用を避けることとされているものがある。
2. 小児は、大人に比べて生理機能が未発達であるため、医薬品の作用が強く出過ぎたり、副作用がより強く出ることがある。
3. 乳児の疾患においては、基本的には、医師の診療を受けることよりも乳児向けの一般用医薬品による対処が優先される。
4. 小児の用法用量が定められていない一般用医薬品は、大人用の量を減らして小児へ与える。

医薬品の使用上の注意等において、乳児、幼児、小児という場合には、おおよその目安として、次の年齢区分が用いられている。
乳児： １歳未満
幼児：（　a　）歳未満
小児：（　b　）歳未満

1. 大人用の量の下限で使用すれば、作用が強すぎる等の問題を生じることはない。
2. 手先の衰えのため医薬品を容器や包装から取り出すことが難しい場合や、医薬品の取り違えや飲み忘れを起こしやすいなどの傾向がある。
3. 添付文書や製品表示の記載を読み取るのが難しい場合があり、情報提供や相談対応において特段の配慮が必要となる。

1. 妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取すると胎児に先天異常を起こす危険性が高まるとされている医薬品がある。
2. 医薬品の種類によっては、授乳婦が医薬品を使用した場合、母乳を介して乳児が医薬品の成分を摂取することになる場合がある。
3. 一般用医薬品は、妊婦が服用しても、その成分が胎児へ移行することはない。