第１欄
（ ）含有製剤は、妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取すると胎児に先天異常を起こす危険性が
高まるとされている。

第２欄

1. ビタミンＡ
2. ビタミンＢ１
3. ビタミンＢ２
4. ビタミンＢ６
5. ビタミンＣ

1. 医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に薬理作用によらない作用を生じることをプラセボ効果という。
2. プラセボ効果は、客観的に測定可能な変化として現れることもあるが、不確実であり、それを目的として医薬品が使用されるべきではない。
3. プラセボ効果によってもたらされる反応や変化は、すべて望ましいもの（効果）である。
4. プラセボ効果に関与しているものの一つとして、条件付けによる生体反応が考えられている。

1. 医薬品の配合成分には、高温や多湿によって品質の劣化を起こしやすいものがある。
2. 光（紫外線）は、医薬品の配合成分の品質劣化には影響を及ぼさない。
3. 医薬品は、適切な保管・陳列をすれば、経時変化による品質の劣化はない。
4. 一般用医薬品は、家庭における常備薬として購入されることも多いことから、外箱等に記載されている使用期限
   から十分な余裕をもって販売等がなされることが重要である。

1. 生活の質（ＱＯＬ）の改善・向上
2. 健康状態の自己検査
3. 軽度な疾病に伴う症状の改善
4. その他保健衛生（衛生害虫の防除、殺菌消毒等）

1. セルフメディケーションの主役は一般の生活者である。
2. 登録販売者は、常に科学的な根拠に基づいた正確な情報提供を行い、セルフメディケーションを適切に支援していくことが期待されている。
3. 情報提供をする際、医療機関の受診を勧めたり（受診勧奨）、医薬品の使用によらない対処を勧めることが適切な場合がある。
4. 一般用医薬品を一定回数使用しても症状の改善がみられないときや悪化したときには、登録販売者として、別の一般用医薬品を勧めることでセルフメディケーションを推進する必要がある。

1. 購入者の生活習慣病等の慢性疾患の種類や程度は、一般用医薬品の有効性や安全性に影響を与えることはない。
2. 医療機関・薬局で交付された薬剤を使用している人については、登録販売者において一般用医薬品との併用の可否を判断することは困難なことが多い。
3. 過去に医療機関で治療を受けていた（今は治療を受けていない）購入者への情報提供時には、どのような疾患について、いつ頃かかっていたのか、考慮する必要がある。
4. 医療機関での治療は特に受けていない場合であっても、医薬品の種類や配合成分等によっては、特定の症状がある人が使用するとその症状を悪化させるおそれがある。

1. 妊婦が一般用医薬品を使用する際には、胎児に影響を及ぼすことがないよう配慮する必要がある。
2. 医薬品の種類を問わず、授乳婦の体に吸収された医薬品の成分は、乳汁中に移行することはない。
3. 便秘薬は、配合成分やその用量によっては流産や早産を誘発するおそれがある。
4. 妊娠の有無やその可能性については、購入者側にとって他人に知られたくない場合もあることから、登録販売者が情報提供や相談対応を行う際には、十分に配慮することが望ましい。

スモン訴訟は、（ ａ ）剤として販売されていた（ ｂ ）製剤を使用したことにより、亜急性脊髄視神経症に罹患した
ことに対する損害賠償訴訟である。

1. ＣＪＤは認知症に類似した症状が現れるが、死に至る重篤なものはない。
2. ＣＪＤは、細菌でもウイルスでもない蛋白質の一種であるプリオンが原因とされている。
3. ＣＪＤ訴訟では、国は被告とならなかった。
4. 現在は、ＣＪＤ症例情報の把握、ヒト乾燥硬膜の移植の有無を確認するための患者診療録
   の長期保存等の措置が講じられている。

1. ヒト免疫不全ウイルスのことをＨＩＶという。
2. 血友病患者が、ＨＩＶが混入した原料血漿から製造されたアルブミン製剤の投与を受けたこと
   により、ＨＩＶに感染したことに対する損害賠償訴訟である。
3. ＨＩＶ訴訟の和解を踏まえ、国は、ＨＩＶ感染者に対する恒久対策として、拠点病院の整備や治療薬の早期提供等の取組みを推進している。
4. ＨＩＶ訴訟を契機に血液製剤の安全確保対策の１つとして、献血時の問診の充実が図られた。