1. ビタミンＡ含有製剤は、妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取すると、胎児に先天異常を
   起こす危険性が高まるとされている。
2. 一般用医薬品においては、多くの場合、妊婦が使用した際の安全性に関する評価が困難であるため、妊婦
   の使用について「相談すること」としているものが多い。
3. 胎盤には、胎児の血液と母胎の血液とが混じりあう仕組みとして、胎盤関門が存在し、医薬品を
   使用するとその成分はこれを通り胎児へ移行する。
4. 便秘薬のように、配合成分やその用量によっては流産や早産を誘発するおそれがある一般用医薬品も存在する。

医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に（ ａ ）によらない作用を生じることをプラセボ効果（偽薬効果）という。
プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による（ ｂ ）な結果への期待や、条件付けによる生体反応、時間経過
による（ ｃ ）な変化等が関与して生じると考えられている。

1. 液剤などでは、いったん開封しても、「使用期限」まで品質が保持される。
2. 医薬品に異物の混入がある場合、健康被害の発生の可能性が無くても販売してはならない。
3. 一般用医薬品では、購入後すぐに使用されるとは限らないことから、外箱等に記載されている「使用期限」から
   十分な余裕を持って販売がなされることも重要である。
4. 医薬品は、適切な保管・陳列がなされていれば、経時変化による品質の劣化を避けることができる。

1. 一般用医薬品は、薬事法により定義されている。
2. 一般用医薬品の販売等に従事する専門家においては、購入者等に対して常に科学的な根拠に基づいた
   正確な情報提供を行い、セルフメディケーションを適切に支援していくことが期待されている。
3. 一般用医薬品は主として軽医療の分野で使用されるものである。
4. 一般用医薬品には衛生害虫の防除、殺菌消毒等といった保健衛生上の役割は持たされていない。

1. 高熱や激しい腹痛など、症状が重いときには、ただちに一般用医薬品を使用して症状の軽減を図ることが適切な対処といえる。
2. 一般用医薬品で対処可能な範囲は、乳幼児や妊婦など、医薬品を使用する人によって変わってくる。
3. 体調の不調や軽度の症状等について一般用医薬品を使用して対処した場合であっても、一定期間
   若しくは一定回数使用しても症状の改善がみられない又は悪化したときには、医師の診察を受けることが望ましい。
4. 一般用医薬品の購入者への情報提供は、必ずしも医薬品の販売に結び付けるのではなく、医療機関の
   受診を勧めたり、医薬品の使用によらない対処を勧めることが適切な場合があることにも留意する。

1. その医薬品を使用する人が、相互作用や飲み合わせで問題を生じるおそれのあるものを摂取していないかを確認する。
2. 家庭における常備薬として購入される場合であっても、購入者側の状況の把握に努めることが望ましい。
3. 一般用医薬品の適正な使用のために必要な情報は、基本的に添付文書や製品表示に記載されているので、
   特に個々の購入者や使用者の状況を把握する必要はない。
4. 購入者側に情報提供を受けようとする意識が乏しい場合は、コミュニケーションを図る必要はない。

1. 医薬品を使用する人が医療機関で治療を受けていないか。
2. 健康保険に加入しているか。
3. 何のためにその医薬品を購入しようとしているか。
4. その医薬品がすぐに使用される状況にあるか。
5. その医薬品を使用する人として、小児や高齢者、妊婦等が想定されるか。

1. スモンの一般的症状には、持続する高熱がある。
2. スモン訴訟を契機として、生物由来製品による感染等被害救済制度が創設された。
3. スモン訴訟は、患者の早期救済のためには、和解による解決が望ましいとの各地の地裁、高裁の勧告
   にもかかわらず、未だ全面和解に至っていない。
4. スモン訴訟とは、整腸剤として販売されていたキノホルム製剤を使用したことにより、亜急性脊髄視神経症（スモン）に
   罹患したことに対する損害賠償訴訟である。

ＷＨＯによれば、セルフメディケーションとは、「自分自身の（ ａ ）に責任を持ち、（ ｂ ）身体の不調は自分で
手当てする」こととされている。

1. 医薬品の種類によっては、体に吸収された医薬品の成分の一部が乳汁中に移行する。
2. 乳幼児に好ましくない影響が及ぶことが知られている医薬品については、授乳期間中の使用を避けるか、使用後
   しばらくの間は授乳を避けることができるよう、授乳婦に対して、積極的な情報提供がなされる必要がある。
3. 医療機関・薬局で交付された薬剤を使用している人については、登録販売者において一般用医薬品
   との併用の可否を判断することは困難なことが多く、その薬剤を処方した医師若しくは歯科医師又は調剤を行った薬剤師
   に相談するよう説明する必要がある。
4. 保健衛生上のリスクを伴うものは、医薬品とはいえない。