1. 高齢者は、年齢からどの程度リスクが増大しているかを判断することが容易であるため、年齢のみに着目して情報提供や相談対応することが重要である。
2. 高齢者が、複数の医薬品を長期間に渡って使用する場合には、副作用を生じるリスクが高い。
3. 一般用医薬品の用量は、ある程度の個人差を織り込んで設定されているため、高齢者においても、基本的には、定められた用量の範囲内で使用されることが望ましい。
4. 高齢者は、持病（基礎疾患）を抱えていることが多く、一般用医薬品の使用によって基礎疾患の症状が悪化したり、治療の妨げとなる場合がある。

医薬品の使用上の注意において、乳児、幼児、小児という場合には、おおよその目安として、乳児とは（ ａ ）、幼児とは（ ｂ ）、小児とは（ ｃ ）をいう。

1. 妊婦が医薬品を使用した場合に、血液-胎盤関門によって、どの程度医薬品の成分の胎児への移行が防御されるかは、未解明のことも多い。
2. ビタミンＡ含有製剤は、妊娠初期に通常の用量を超えて摂取しても、胎児に先天異常を起こす危険性は低いとされている。
3. 医薬品には、配合成分やその用量によらず、流産や早産を誘発するおそれがあるものはない。
4. 一般用医薬品では、使用上の注意において、妊婦の使用については「相談すること」としているものが多い。

1. プラセボ効果とは、医薬品を使用したとき、結果的または偶発的に薬理作用によらない作用を生じることをいう。
2. プラセボ効果によってもたらされる反応には、不都合なもの（副作用）は含まれない。
3. プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による楽観的な結果への期待や、条件付けによる生体反応、時間経過による自然発生的な変化等が関与して生じると考えられている。
4. 一般用医薬品の使用によってもたらされる望ましい反応や変化がプラセボ効果と思われるときは、それを期待して使用を継続するべきである。

1. 健康の維持・増進
2. 健康状態の自己検査
3. 生活の質（ＱＯＬ）の改善・向上
4. 生活習慣病等の疾病に伴う症状発現の予防（科学的・合理的に効果が期待できるものに限る。）

1. 世界保健機関によれば、セルフメディケーションとは「自分自身の健康に責任を持ち、軽度な身体の不調は自分で手当てする」こととされている。
2. 一般用医薬品の販売等に従事する専門家は、購入者等に対して常に科学的な根拠に基づいた正確な情報提供を行い、セルフメディケーションを適切に支援していくことが期待される。
3. 体調の不調や軽度の症状等について一般用医薬品を使用して対処し、一定期間もしくは一定回数使用しても症状の改善がみられないときでも、継続して使用することが重要である。
4. 一般用医薬品の販売等に従事する専門家による情報提供は、必ずしも医薬品の販売に結びつけるものではない。

1. サリドマイド訴訟とは、催眠鎮静剤等として販売されたサリドマイド製剤を妊娠している女性が使用したことにより、出生児に四肢欠損、耳の障害等
   の先天異常が発生したことに対する損害賠償訴訟をいう。
2. サリドマイド製剤は、１９６１年、西ドイツ（当時）のレンツ博士から副作用について警告
   が発せられ、日本では、同年速やかに販売停止および回収措置がとられた。
3. サリドマイドによる薬害事件は、我が国のみならず世界的にも問題となったため、世界保健機関加盟国を中心に市販後の副作用情報の収集の重要性が改めて認識
   され、各国における副作用情報の収集体制の整備が図られることとなった。
4. サリドマイドの光学異性体のうち、鎮静作用はＲ体のみが有するとされているので、Ｒ体のサリドマイドを分離して
   製剤化することで催奇形性を避けることができる。

1. スモン訴訟とは、整腸剤として販売されていたキノホルム製剤を使用したことにより、亜急性
   脊髄視神経症に罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. スモン患者に対しては、治療研究施設の整備、治療法の開発調査研究の推進、施術費および医療費の自己負担分の
   公費負担、世帯厚生資金貸付による生活資金の貸付、重症患者に対する介護事業が講じられている。
3. スモン訴訟は、現在も全面的な和解は成立していない。
4. スモン訴訟を契機の一つとして、１９７９年、医薬品の副作用による健康被害の迅速な救済を図るため、
   医薬品副作用被害救済制度が創設された。

ＨＩＶ訴訟とは、（ ａ ）患者が、ヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）が混入した原料血漿から製造された（ ｂ ）製剤の
投与を受けたことにより、ＨＩＶに感染したことに対する損害賠償訴訟である。国および（ ｃ ）を被告として、１９８９年５月
に大阪地裁、同年１０月に東京地裁で提訴された。

1. タンパク質の一種であるプリオンが原因とされている。
2. 大腸や小腸の粘膜に慢性の炎症または潰瘍を引き起こす消化器難病である。
3. ＣＪＤ訴訟は、国、輸入販売業者および製造業者を被告として、大津地裁および東京地裁で提訴され、２００２年３月に両地裁で和解が成立した。
4. ＣＪＤ訴訟を契機に、ウシ乾燥硬膜の移植の有無を確認するための患者診療録の長期保存等の措置が講じられるようになった。