1. 医薬品は、その有用性が認められたものであるため、使用には、保健衛生上のリスクは伴わない。
2. 人体に対して使用されない医薬品は、人の健康に影響を与えることはない。
3. 一般用医薬品は、その販売について、専門家が関与する必要はない。
4. 医薬品は、人の生命や健康に密接に関連するものであるため、高い水準で均一な品質が保証されていなければならない。

1. 医薬品が人体に及ぼす作用は、そのすべてが解明されている。
2. 医薬品医療機器等法では、健康被害の発生の可能性の有無にかかわらず、異物等の混入、変質等があってはならない旨が定められている。
3. 一般の生活者は、一般用医薬品に添付されている添付文書を見れば、効果効能や副作用について誤解や認識不足が生じることはない。
4. 医薬品は、市販後も、医学・薬学等の新たな知見、使用成績等に基づき、その有効性、安全性等の確認が行われる仕組みになっており、それらの
   結果を踏まえ、リスク区分の見直し等がなされている。

1. 薬物の毒性の指標として、５０%有効量（ED50）が用いられる。
2. 少量の医薬品の投与でも、長期投与されれば慢性的な毒性が発現する場合がある。
3. 新規に開発される医薬品のリスク評価は、医薬品の安全性に関する非臨床試験の基準で
   あるGood Manufacturing Practice（ＧＭＰ）に準拠して薬理試験の他に、様々な毒性試験が厳格に実施されている。
4. ヒトを対象とした臨床試験における効果と安全性の評価基準には、国際的
   にGood Clinical Practice（ＧＣＰ）が制定されている。

1. 特定保健用食品については、通常、食品では表示できない特定の保健機能の表示が許可されている。
2. 栄養機能食品については、各種ビタミン、ミネラルに対して栄養機能の表示を行うことができる。
3. 健康補助食品（いわゆるサプリメント）は、錠剤等の医薬品と類似した形状のものも多く、誤った使用法により健康被害を生じた例が報告されている。
4. 機能性表示食品については、疾病に罹患している者の健康維持および増進に役立つ旨または
   適する旨を表示することができる。

世界保健機関の定義によれば、医薬品の副作用とは、「疾病の予防、診断、治療のため、又は身体の機能を正常化
するために、人に（ ａ ）で発現する医薬品の（ ｂ ）かつ（ ｃ ）反応」とされている。

1. 副作用とは、日常生活に支障を来す程度の健康被害を生じる重大なもののみをいう。
2. 医薬品の主作用以外の反応であっても、特段の不都合を生じないものであれば、通常、副作用として扱われること
   はないが、好ましくないもの（有害事象）については、一般に副作用という。
3. 複数の疾病を有する人の場合、ある疾病のために使用された医薬品の作用が、その疾病に対して薬効をもたらす一方、別の疾病
   に対しては症状を悪化させたり、治療が妨げられたりすることもある。
4. 医薬品の副作用は、薬理作用による副作用と、アレルギー（過敏反応）に大別することができる。

一般用医薬品は、（ ａ ）な疾病に伴う症状の改善等を図るためのものであり、（ ｂ ）の判断で使用するものである。通常は、その使用を中断することによる不利益よりも、重大な副作用を回避することが優先され、その兆候が現れたときには基本的に（ ｃ ）することとされており、
必要に応じて医師、薬剤師などに相談がなされるべきである。

1. 「薬はよく効けば良い」「多く飲めば早く効く」等と短絡的に考えて、定められた用量を超える量を服用すると、有害事象につながる危険性が高い。
2. 医薬品は、その目的とする効果に対して副作用が生じる危険性が最小限となるよう、使用する量や使い方が定められている。
3. 医薬品の販売等に従事する専門家は、医薬品の適正な使用が図られるよう、購入者の理解力や医薬品を使用する状況等に即して説明するべきである。
4. 一般用医薬品により薬物依存が形成されても、そこから離脱することは容易である。

1. 食品には、医薬品の成分と同じ物質が含まれているものがあり、それら同じ物質を含む医薬品と食品を一緒に服用すると過剰摂取となる場合がある。
2. 外用薬や注射薬であれば、食品によって医薬品の作用や代謝に影響を受けることはない。
3. 酒類（アルコール）をよく摂取する者は、肝臓の代謝機能が高まっていることが多く、アセトアミノフェンを服用した場合、十分な薬効が得られなくなることがある。
4. 生薬成分が配合された医薬品であれば、食品と合わせて摂取することにより、その効き目や副作用が増強されることはない。

1. 乳幼児、妊婦、通常の成人で比較した場合、一般用医薬品で対処可能な症状の範囲は変わらない。
2. 購入者が、あらかじめ購入する一般用医薬品の品名を指定してきた場合であっても、使用する人や症状の相談を受けた上で、使用する人に適した一般用医薬品を勧めるべきである。
3. 高熱や激しい腹痛など、重い症状を呈している場合でも、まずは一般用医薬品を使用することが適切な対応である。
4. 情報提供は、医療機関の受診を勧めたり（受診勧奨）、医薬品の使用によらない対処を勧めることが適切な場合がある。