1. 一般用医薬品は、医療用医薬品と比較すればリスクは相対的に低いと考えられるが、科学的な
   根拠に基づく適切な理解や判断によって適正使用が図られる必要がある。
2. 医薬品は、人体にとって有益であり、医薬品が人体に及ぼす作用はすべて解明されている。
3. 一般の生活者は、添付文書や製品表示に記載された内容を見ただけでは、効能効果や
   副作用等について誤解や認識不足を生じることもある。
4. 一般用医薬品の販売に従事する専門家においては、常に医薬品の有効性、安全性等の新しい
   情報の把握に努める必要がある。

1. 動物実験で求められる５０％致死量をＥＤ50といい、薬物の毒性の指標として用いられる。
2. 動物実験で医薬品の有効性および安全性が確認されると、ヒトを対象とした臨床試験は省略できる。
3. 医薬品は、食品よりもはるかに厳しい安全性基準が要求されている。
4. 治療量を超えた量を単回投与した後に毒性が発現するおそれが高いことは当然であるが、少量の
   投与でも長期投与されれば慢性的な毒性が発現する場合もある。

1. 薬理作用とは、薬物が生体の生理機能に影響を及ぼすことをいう。
2. 医薬品の副作用は、薬理作用によるものとアレルギー（過敏反応）に大別される。
3. 医薬品の主作用以外の反応で、特段の不都合を生じないものであれば、通常、副作用として扱われることはない。
4. 複数の疾病を有する人の場合、ある疾病のために使用された医薬品の作用が、別の疾病の症状を悪化させることはない。

1. 免疫は、細菌やウイルスなどが人体に取り込まれたとき、人体を防御するために生じる反応である。
2. 人体にとって、アレルゲンとなり得る物質は、特定の物質に限られている。
3. 免疫機構が過敏に反応して、好ましくない症状が引き起こされることがある。
4. 医薬品にアレルギーを起こしたことがない人でも、体調によっては医薬品によるアレルギーを生じることがある。

1. 一般用医薬品の副作用により、日常生活に支障を来すような健康被害を生じることはない。
2. 副作用は、容易に異変を自覚できるものばかりでなく、血液や内臓機能への影響等のように、直ちに
   明確な自覚症状として現れないこともある。
3. 一般用医薬品の使用中に副作用が現れたときは、必ず用量を減らして対応する。
4. 副作用が起きる仕組みや起こしやすい要因、それらに影響を及ぼす体質や体調等を把握しても、全て
   の副作用を防ぐことはできない。

1. 一般用医薬品は、購入者等の誤解や認識不足のために適正に使用されないことがある。
2. 青少年は、薬物乱用の危険性に関する認識や理解が必ずしも十分でなく、好奇心から身近に入手
   できる薬物を興味本位で乱用することがあるので、注意が必要である。
3. 一般用医薬品には、習慣性や依存性がある成分は含まれていない。
4. 一般用医薬品を、みだりに他の医薬品や酒類等と一緒に摂取すると、急性中毒等を生じる危険性が高くなる。

1. 一般用医薬品は、一つの医薬品の中に必ず複数の薬理作用を示す成分を組み合わせて含んでいる。
2. かぜ薬、アレルギー用薬、解熱鎮痛薬、鎮静薬では、配合されている成分が重複することは少なく、併用してもよい。
3. 相互作用のリスクを減らす観点からも、緩和を図りたい症状が明確である場合には、なるべくその
   症状に合った成分のみが配合された医薬品が選択されることが望ましい。
4. 医療機関で治療を受けている人は、通常一般用医薬品を併用しても問題ないかどうかについて、治療
   を行っている医師または歯科医師もしくは処方された医薬品を調剤する薬剤師に確認する必要がある。

アルコールは、主として肝臓で代謝されるため、酒類（アルコール）をよく摂取する者では、その（ ａ ）が（ ｂ ）ことが多く、その結果、アセトアミノ
フェンでは、（ ｃ ）ことがある。

1. 小児が医薬品を使用する場合において、保健衛生上のリスク等に関して、基本的に成人と同じである。
2. 医薬品の使用上の注意において、小児とは、おおよその目安として、１０歳未満をいう。
3. ５歳未満の幼児に使用される錠剤、カプセル剤などの医薬品では、服用時に喉につかえやすいので注意するよう添付文書に記載されている。
4. 一般に、小児は、吸収されて循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に達しやすいため、中枢神経系
   に影響を及ぼす医薬品で副作用を起こしやすい。

1. 医薬品の乱用の繰り返しによって慢性的な臓器障害等を生じるおそれがある。
2. 人体に直接使用されない医薬品についても、使用する人の誤解や認識不足によって使い方や判断を誤り、有害事象につながることがある。
3. 医薬品の乱用により薬物依存が形成されても、一定期間、その使用を中断すると、依存は容易に消失する。
4. 医薬品の販売に従事する専門家は、必要以上に大量購入を試みるなどの不審な購入者等に対しては
   慎重に対処する必要があるが、積極的に事情を尋ねたりすることは差し控えるべきである。