1. 医薬品は、人の生命や健康に密接に関連するものであるため、高い水準で均一な品質が保証されていなければならない。
2. 医薬品は、市販後にも、医学・薬学等の新たな知見、使用成績等に基づき、その有効性、安全性等の
   確認が行われる仕組みになっている。
3. 医薬品は、効能効果、用法用量、副作用等の必要な情報が適切に伝達され、適切に使用されることにより、その役割を発揮することができる。
4. 薬事法では、健康被害の発生の有無にかかわらず、医薬品に異物等の混入、変質等があってはならない旨が定められている。

1. 一般用医薬品は、購入者等の誤解や認識不足のために適正に使用されないことがある。
2. 一般用医薬品には、習慣性がある成分を含んでいるものはない。
3. 一般用医薬品は、みだりに他の医薬品や酒類等と一緒に摂取する等の乱用がなされると、過量摂取
   による急性中毒等を生じる危険性が高くなる。

1. 医薬品の乱用の繰り返しによって慢性的な臓器障害等を生じるおそれがある。
2. 適正な使用がなされる限りは、安全かつ有効な医薬品であっても、乱用された場合には薬物依存を
   生じることがある。
3. 薬物依存が形成されても、一定期間、薬物の使用を中止することで容易に依存は消失する。

1. 世界保健機関（ＷＨＯ）の定義によれば、医薬品の副作用とは、「疾病の予防、診断、治療のため、
   又は身体の機能を正常化するために、人に通常用いられる量で発現する医薬品の有害かつ意図しない反応」とされている。
2. 医薬品の副作用は、十分注意して医薬品が使用されていれば、必ず防ぐことができる。
3. 医薬品を使用する人が、副作用をその初期段階で認識することにより、副作用の種類に応じて
   速やかに適切に処置し、重篤化の回避が図られることが重要である。
4. 我が国では、独立行政法人医薬品医療機器総合機構法で、「許可医薬品が適正な使用目的に従い適正
   に使用された場合においてもその許可医薬品により人に発現する有害な反応」を、医薬品の副作用と定義している。

1. アレルギーを引き起こす原因物質をアレルゲンという。
2. アレルギーには遺伝的な要素もあり、近い親族にアレルギー体質の人がいる場合には、注意が必要である。
3. 普段は医薬品にアレルギーを起こしたことのない人でも、病気等に対する抵抗力が低下している
   状態などの場合には、医薬品によるアレルギーを生じることがある。
4. 医薬品に含まれる添加物は、アレルギーを引き起こす原因物質とはならない。

1. 一般用医薬品は、一つの医薬品の中に必ず作用の異なる複数の有効成分を組み合わせて含んでいる。
2. 相互作用のリスクを減らす観点から、緩和を図りたい症状が明確である場合には、なるべくその症状
   に合った成分のみが配合された医薬品を選択することが望ましい。
3. かぜ薬、解熱鎮痛薬、鎮静薬、鎮咳去痰薬、アレルギー用薬では、作用が重複することが多い。
4. 複数の疾病を有する人では、疾病ごとにそれぞれ医薬品が使用される場合が多く、医薬品同士の相互作用
   に関して注意が必要である。

アルコールは主として（ ａ ）で代謝されるため、酒類（アルコール）をよく摂取する者では、その代謝機能が（ ｂ ）いることが
多い。その結果、アセトアミノフェンなどでは、通常よりも代謝（ ｃ ）なる。

1. 小児は、大人と比べて身体の大きさに対して腸が短く、服用した医薬品の吸収率が相対的に低い。
2. 小児の用量が定められていない場合は、成人用の医薬品の量を減らして服用させる。
3. 小児は、血液脳関門が未発達であるため、吸収されて循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に
   達しやすく、中枢神経系に影響を与える医薬品で副作用を起こしやすい。
4. 小児は、肝臓や腎臓の機能が未発達であるため、医薬品の成分の代謝・排泄に時間がかかり、作用が
   強く出過ぎたり、副作用がより強く出ることがある。

1. 高齢者は、嚥下障害をおこすことがあるので、内服薬を使用する際に喉に詰まらせやすい。
2. 一般用医薬品の販売等に際しては、実際にその医薬品を使用する高齢者の個々の状況に即して、適切
   に情報提供や相談対応することが重要である。
3. 高齢者は、持病（基礎疾患）を抱えていることが多く、一般用医薬品の使用によって基礎疾患の
   症状が悪化する場合がある。
4. 一般用医薬品は、規定用量の下限で使用していれば、高齢者でも作用が強過ぎる等の問題を生じることはない。

1. 生活の質（ＱＯＬ）の改善・向上
2. 重度な疾病に伴う症状の改善
3. 健康状態の自己検査
4. 健康の維持・増進