1. 一般用医薬品を使用することによってその症状が悪化したり、治療を妨げられることがあるため、問題
   が生じるおそれがあれば使用を避けることができるよう情報提供がなされることが重要である。
2. 登録販売者は、医療機関・薬局で交付された薬剤を使用している人に対し、一般用医薬品との併用の
   可否について、その薬剤を処方した医師若しくは歯科医師又は調剤を行った薬剤師に相談するように説明する必要がある。
3. 過去に医療機関で治療を受けていたが、現在、治療を受けていなければ、一般用医薬品の使用について特に注意する必要はない。

1. プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による楽観的な結果への期待（暗示効果）や、条件付け
   による生体反応、時間経過による自然発生的な変化（自然緩解など）等が関与して生じると考えられている。
2. プラセボ効果によってもたらされる反応や変化は、望ましいもの（効果）だけである。
3. 医薬品を使用したときにもたらされる反応や変化には、薬理作用によるもののほか、プラセボ効果によるものも含まれている。
4. プラセボ効果は、主観的な変化だけであり、客観的に測定可能な変化として現れることはない。

1. 医薬品を適切に保管・陳列しない場合、医薬品の効き目が低下することはあるが、人体に好ましくない作用をもたらす物質が生じることはない。
2. 品質が承認された基準に適合しない医薬品、その全部又は一部が変質・変敗した物質から成っている医薬品は販売が禁止されている。
3. 一般用医薬品は、購入された後、すぐに使用されるとは限らず、家庭における常備薬として購入
   されることも多いことから、外箱等に記載されている使用期限から十分な余裕をもって販売されることが重要である。

1. 重度の疾病に伴う症状の改善
2. 生活習慣病等の疾病に伴う症状発現の予防（科学的・合理的に効果が期待できるものに限る。）
3. 生活の質（ＱＯＬ）の改善・向上
4. 健康状態の自己検査

1. 一般用医薬品の販売に従事する専門家においては、購入者に対して常に科学的な根拠に基づいた
   正確な情報提供を行い、セルフメディケーションを適切に支援していくことが期待されている。
2. 一般用医薬品を一定期間若しくは一定回数使用しても症状の改善がみられない又は悪化したとき
   には、医療機関を受診して医師の診療を受けるよう勧める必要がある。
3. 一般用医薬品で対処可能な範囲は、乳幼児や妊婦でも、通常の成人の場合と変わらないので、特に留意する必要はない。

1. 購入者が、自分自身や家族の健康に対する責任感を持ち、適切な医薬品を選択して、適正に使用しようとするよう、働きかけていくことが重要である。
2. 必ずしも情報提供を受けた当人が医薬品を使用するとは限らないことを踏まえ、販売時のコミュニケーションを考える必要がある。
3. 購入者側に情報提供を受けようとする意識が乏しい場合は、情報提供を行うためのコミュニケーションを図る必要はない。

1. サリドマイド訴訟は、催眠鎮静剤等として販売されたサリドマイド製剤を妊娠している女性が
   使用したことにより、出生児に四肢欠損等の先天異常が発生したことに対する損害賠償訴訟である。
2. サリドマイドによる薬害事件は、我が国のみならず世界的にも問題となったため、ＷＨＯ加盟国
   を中心に市販後の副作用情報の収集の重要性が改めて認識され、各国における副作用情報の収集体制の整備が図られることとなった。
3. サリドマイドによる副作用の原因である血管新生を妨げる作用は、サリドマイドの光学異性体の
   うち、一方の異性体（Ｓ体）のみが有する作用であり、もう一方の異性体（Ｒ体）のサリドマイドを分離して製剤化
   すれば催奇形性は避けることができる。

1. スモン訴訟は、解熱鎮痛剤として販売されていたキノホルム製剤を使用したことにより、亜急性
   脊髄視神経症に罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. スモンはその症状として、初期には腹部の膨満感から激しい腹痛を伴う下痢を生じ、次第に下半身
   の痺れや脱力、歩行困難等が現れる。
3. スモン患者に対しては、治療研究施設の整備、治療法の開発調査研究の推進、重症患者に対す
   る介護事業等が講じられている。

（ ａ ）患者が、ヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）が混入した原料（ ｂ ）から製造された血液凝固因子製剤の投与を
受けたことにより、ＨＩＶに感染したことに対する損害賠償訴訟である。

1. ＣＪＤ訴訟は、手術等に用いられていた血液製剤を介してＣＪＤに罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. ＣＪＤは、ウイルスが脳の組織に感染し、次第に認知症に類似した症状が現れる神経難病であるが、死に至ることはない。
3. ＣＪＤ訴訟を契機に、国は医薬品副作用被害救済制度を創設した。