1. ビタミンA含有製剤のように、妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取すると
   胎児に先天異常を起こす危険性が高まるとされているものがある。
2. 母体が医薬品を使用した場合に、胎盤関門によって、どの程度医薬品の成分の胎児への
   移行が防御されるかは、全て解明されている。
3. 便秘薬のように、配合成分やその用量によっては、流産や早産を誘発するおそれがある
   ものがある。
4. 医薬品の種類によっては、体に吸収された医薬品の成分の一部が乳汁中に移行すること
   が知られており、母乳を介して乳児が医薬品の成分を摂取することになる場合がある。

1. プラセボ効果とは、医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に薬理作用によらない作
   用を生じることをいう。
2. プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による楽観的な結果への期待（暗示効果）
   や、条件付けによる生体反応、時間経過による自然発生的な変化（自然緩解など）等が
   関与して生じると考えられている。
3. 通常、医薬品を使用したときにもたらされる反応や変化には、薬理作用によるもののほ
   か、プラセボ効果によるものも含まれている。
4. プラセボ効果によってもたらされる反応や変化は望ましいもの（効果）のみであり、不
   都合なもの（副作用）はない。

1. 医薬品は、いったん開封されても表示されている使用期限までは品質が保証されている。
2. 一般用医薬品は、家庭における常備薬として購入されることも多いことから、使用期限
   から十分な余裕をもって販売されることが重要である。
3. 医薬品に配合されている有効成分は、高温や多湿、光（紫外線）等によって劣化を起こ
   すことはない。
4. 医薬品が保管・陳列される場所については、清潔性が保たれるとともに、その品質が十
   分保持される環境となるよう留意する必要がある。

1. 生活習慣病等の慢性疾患の種類や程度によっては、一般用医薬品を使用することによっ
   てその症状が悪化したり、治療が妨げられることもある。
2. 過去に医療機関で治療を受けていた（今は治療を受けていない）という人へ、購入しよ
   うとする一般用医薬品についての情報提供を行う場合には、過去にどのような疾患にい
   つ頃かかっていたのかは、特に注意する必要はない。
3. 医療機関での治療は特に受けていない場合であっても、医薬品の種類や配合成分等によ
   っては、特定の症状のある人が使用するとその症状を悪化させるおそれがある。
4. 登録販売者は、医療機関や薬局で交付された薬剤を使用している人に対して、一般用医
   薬品との併用の可否を判断し、説明しなければならない。

1. 購入者等が、自分自身や家族の健康に対する責任感を持ち、適切な医薬品を選択して、
   適正に使用しようとするよう、働きかけていくことが重要である。
2. 購入者側に情報提供を受けようとする意識が乏しい場合は、コミュニケーションを図る
   必要はない。
3. 購入者が医薬品を使用する状況は随時変化する可能性があるため、販売数量は一時期に
   使用する必要量とする等、コミュニケーションの機会が継続的に確保できるよう配慮す
   ることが重要である。
4. 家庭における常備薬として購入される場合は、すぐに使用されないため情報提供を行う
   必要はない。

1. 軽度な疾病に伴う症状の改善
2. 健康の維持・増進
3. 健康状態の自己検査
4. 生活の質（QOL）の改善・向上

1. 購入者側のニーズ、購入の動機等、何のためにその医薬品を購入しようとしているか。
2. その医薬品を使用する人が過去にアレルギーや医薬品による副作用等の経験があるか。
3. その医薬品を使用する人として、小児や高齢者、妊婦等が想定されるか。
4. その医薬品を使用するのは情報提供を受けている当人か、又はその家族等が想定されるか。

整腸剤として販売されていた（ a ）を使用したことが原因である。その症状として、
初期には腹部の膨満感から激しい腹痛を伴う下痢を生じ、次第に下半身の痺れや脱力、歩
行困難等が現れることが知られている。
スモン訴訟等を契機として、１９７９年、医薬品の副作用による健康被害の迅速な救済
を図るため、（ ｂ ）が創設された。

1. CJD訴訟は、国、輸入販売業者及び製造業者を被告として提訴され、２００２年３月
   に和解が成立した。
2. CJDの原因は、ウイルスの一種であるプリオンとされている。
3. 認知症に類似した症状が現れ、死に至る重篤な神経難病である。
4. CJD訴訟は、脳外科手術等に用いられていたヒト乾燥硬膜を介してCJDに罹患した
   ことに対する損害賠償訴訟である。

1. 血友病患者が、ヒト免疫不全ウイルス（HIV）が混入した血液凝固因子製剤の投与を受
   けたことにより、HIVに感染したことに対する損害賠償訴訟である。
2. 国を唯一の被告として、１９８９年５月に大阪地方裁判所、同年１０月に東京地方裁判
   所で提訴された。
3. HIV訴訟の和解を踏まえ、国は、HIV 感染者に対する恒久対策として、エイズ治療研
   究開発センター及び拠点病院の整備や治療薬の早期提供等の取組みを推進している。
4. HIV感染者に対する恒久対策のほか、医薬品の副作用等による健康被害の再発防止に
   向けた取組みも進められ、製薬企業に対し感染症報告の義務づけ等を含めた改正薬事法
   が１９９６年に成立し、翌年４月に施行された。