1. 医薬品が人体に及ぼす作用は複雑かつ多岐に渡るが、一般用医薬品については、そのすべてが解明されている。
2. 一般の生活者が一般用医薬品の添付文書や製品表示に記載された内容を見ただけでは、効能効果や副作用等について誤解や認識不足を生じることもある。
3. 一般用医薬品の販売に従事する専門家においては、医薬品の有効性、安全性等に関する新しい情報の把握に努める必要がある。

1. 医薬品については、食品と同等の安全性基準が要求されている。
2. 治療量を超えた量を単回投与した後に毒性が発現するおそれが高いことは当然であるが、少量の投与でも長期投与されれば慢性的な毒性が発現する場合もある。
3. 医薬品に対しては製造販売後の調査及び試験の実施の基準としてGood Vigilance Practice（ＧＶＰ）と製造販売後安全管理の基準としてGood Post-marketing Study Practice（ＧＰＳＰ）が制定されている。

1. 医薬品の副作用は、薬理作用による副作用とアレルギーに大別することができる。
2. 医薬品の添加物は、アレルギーを引き起こす原因物質とはならない。
3. 医薬品の副作用は、容易に異変を自覚できるものばかりでなく、血液や内臓機能への影響等のように、直ちに明確な自覚症状として現れないこともある。

（ ａ ）は、本来、細菌やウイルスなどが人体に取り込まれたとき、人体を防御するために生じる反応であるが、（ ａ ）機構が過敏に反応して、
好ましくない症状が引き起こされることがある。これを（ b ）という。通常の（ a ）反応の場合、人体にとって（ c ）ための
必要な過程であるが、（ b ）においては過剰に組織に刺激を与える場合も多い。

1. 医薬品の乱用の繰り返しによって、慢性的な臓器障害等を生じるおそれがある。
2. 適正な使用がなされる限りは安全かつ有効な医薬品であっても、乱用された場合には薬物依存を生じることがある。
3. 医薬品の販売等に従事する専門家は、必要以上に大量購入などを試みる不審な購入者等に対しては慎重に対処する必要がある。

1. 相互作用を回避するには、ある医薬品を使用している期間やその前後を通じて、その医薬品との相互作用を生じるおそれのある医薬品
   の併用を控えなければならないのが通常である。
2. かぜ薬、解熱鎮痛薬、鎮静薬、鎮咳去痰薬、アレルギー用薬では、成分や作用が重複することが多く、
   通常これらの薬効群に属する医薬品の併用は避けることとされている。
3. 相互作用は、医薬品が吸収、代謝、分布又は排泄される過程で起こり、医薬品が薬理作用をもたらす部位では起こらない。

1. 酒類をよく摂取する者では、一般的に肝臓の代謝機能が高まっていることが多いため、
   アセトアミノフェンが、通常よりも代謝されやすくなり、体内から速く消失して十分な薬効が得られなくなることがある。
2. 外用薬であっても、食品によって医薬品の作用や代謝に影響を受ける可能性がある。
3. カフェインやビタミンＡのように、食品中に医薬品の成分と同じ物質が存在するために、
   それらを含む医薬品と食品を一緒に摂ると過剰摂取となるものがある。

1. ５歳未満の幼児に使用される錠剤の医薬品の添付文書には、服用時に喉につかえやすいので注意するよう記載されている。
2. 一般に、小児は、大人と比べて血液脳関門が未発達であるため、循環血液中の医薬品の成分が脳に達しやすく、中枢神経系に影響を与える医薬品で副作用を起こしやすい。
3. 乳児の疾患においては、基本的には医師の診療を受けることが優先され、一般用医薬品による対処は最小限にとどめるのが望ましい。

1. 医薬品の使用上の注意においては、おおよその目安として６５歳以上を「高齢者」としている。
2. 一般に高齢者は生理機能が衰えつつあるが、副作用を生じるリスクは若年時と同等である。
3. 高齢者は、持病（基礎疾患）を抱えていることが多く、一般用医薬品の使用によって基礎疾患の症状が悪化したり、治療の妨げとなる場合がある。

1. ビタミンＡ含有製剤のように、妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取すると胎児に先天異常を起こす危険性が高まるとされているものがある。
2. 便秘薬には、配合成分やその用量によっては流産や早産を誘発するおそれがあるものがある。
3. 一般用医薬品は、多くの場合、妊婦が使用した場合における安全性に関する評価は容易である。