1. 登録販売者は、小児に対する用法用量が定められていない一般用医薬品について、成人用の医薬品の
   量を減らして小児へ与えるよう、小児の保護者に対して、説明をすることが重要である。
2. 一般に乳幼児は、容態が変化した場合に、自分の体調を適切に伝えることが難しいため、乳幼児に
   医薬品を使用した後は、保護者が状態をよく観察することが重要である。
3. 高齢者の生理機能の衰えによる副作用を生じるリスクの程度は、年齢のみから判断することができる。
4. 高齢者は嚥下障害があることがあり、医薬品の副作用により口渇が生じた場合、誤嚥を誘発しやすくなる。

1. 小児は、大人と比べて身体の大きさに対して腸が短く、服用した医薬品の吸収率が低い。
2. 小児は、中枢神経系に影響を与える医薬品で副作用を起こしやすい。
3. 小児は、肝臓や腎臓の機能が未発達であるため、医薬品の成分の代謝・排泄が早く、副作用を起こしにくい。
4. 乳児向けの用法用量が設定されている一般用医薬品であっても、基本的には医師の診療を受けることが
   優先され、一般用医薬品による対処は最小限にとどめるのが望ましい。

1. ビタミンＢ12含有製剤は、妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取すると、胎児に催奇形性の
   危険性が高まるとされている。
2. 配合成分やその用量による、流産や早産を誘発するおそれは、一般用医薬品にも存在する。
3. 一般用医薬品を通常の用法用量により使用する限り、授乳婦が使用した医薬品が母乳を通じて乳児に影響を与えることはない。
4. 妊娠中に医薬品を使用した場合、母胎の胎盤関門が、どの程度医薬品成分の胎児への移行を防御するかは、未解明のことが少なくない。

1. 医薬品は、高い水準で均一な品質が保証されていなければならない。
2. 医薬品は、未開封であれば、高温や多湿、光（紫外線）によって品質の劣化（変質・変敗）を起こすおそれはない。
3. 一般用医薬品では、購入後すぐに使用されるとは限らないことから、外箱等に記載されている「使用期限」から
   十分な余裕を持って販売がなされることも重要である。
4. 適切に保管されていれば、開封された液剤でも、必ず「使用期限」までの品質は保証されている。

医薬品を使用したとき、結果的または偶発的に（ ａ ）によらない作用を生じることをプラセボ効果（偽薬効果）という。
プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による楽観的な結果への期待や、条件付けによる生体反応、時間経過による（ ｂ ）な
変化等が関与して生じると考えられている。

1. 医薬品を使用する人の医療機関での治療の有無
2. 医薬品を使用する人のアレルギーや医薬品による副作用等の経験の有無
3. 医薬品を使用する人の健康保険の加入の有無
4. 医薬品の購入目的

1. ＷＨＯ（世界保健機関）によれば、セルフメディケーションとは、「自分自身の健康に責任を持ち、軽度な身体の不調
   は自分で手当てする」こととされている。
2. 一般用医薬品の利用のほか、食事と栄養のバランス、睡眠・休養、運動、禁煙等の生活習慣の改善を
   含めた健康維持・増進全般について「セルフメディケーション」という場合もある。
3. 医薬品の販売等に従事する専門家は、必ずしも情報提供を受けた当人が医薬品を使用するとは限らない
   ことを踏まえ、販売時のコミュニケーションを考える必要がある。
4. 医薬品の販売等に従事する専門家は、一般用医薬品の選択や使用の判断を行う主体である。

サリドマイドは（ ａ ）として承認されたが、副作用として血管新生を（ ｂ ）作用もあるため、妊娠している女性が
摂取した場合、胎児の器官が十分に成長しないことから、四肢欠損、視聴覚等の感覚器や心肺機能の障害等の（ ｃ ）が発生する。

1. ＣＪＤ訴訟は、脳外科手術等に用いられていたヒト乾燥硬膜を介して、細菌の一種であるプリオンに感染し、
   クロイツフェルト・ヤコブ病（ＣＪＤ）に罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. スモン訴訟を契機として、生物由来製品による感染等被害救済制度が創設された。
3. サリドマイド製剤の副作用について、西ドイツ（当時）から警告が発せられていたにもかかわらず、日本では
   販売停止及び回収措置が行われるまでの対応の遅さが問題視された。
4. ＨＩＶ訴訟を契機に、血液製剤の安全確保対策として、検査や献血時の問診の充実が図られるとともに、
   薬事行政組織の再編、情報公開の推進、健康危機管理体制の確立等がなされた。

1. 医薬品は、人体にとって本来異物であり、治療上の効能・効果とともに何らかの有害な作用（副作用）等が生じることは避けがたい。
2. 医薬品の副作用は、それまでの使用経験を通じて知られているもののみならず、科学的に解明されていない未知のものが生じる場合もある。
3. 医薬品の販売に従事する者は、薬害の歴史を理解し、医薬品の本質等を踏まえた適切な販売等に努めることが求められている。
4. 医薬品の副作用等による健康被害の拡大防止に関しては、製薬企業や国だけでなく、医薬品の情報提供、副作用報告等
   を通じて、一般用医薬品の販売等に従事する者もその責務の一端を担っている。