1. 医薬品は、適切な保管・陳列がなされたとしても、経時変化による品質の劣化は避けられない。
2. 医薬品は、高温や多湿によって品質の劣化を起こしやすいが、光による品質の劣化は起こらない。
3. 一般用医薬品は、家庭における常備薬として購入されることも多いことから、使用期限から十分
   な余裕をもって販売されることが重要である。
4. 医薬品は、適切な保管がなされなかった場合、人体に好ましくない作用をもたらす物質を生じる
   ことはないが、医薬品の効き目が低下することがある。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品の不適正な使用は、概ね、使用する人の誤解や認識不足に起因するものと、医薬品を本来
   の目的以外の意図で使用するものに大別される。
2. 小児への使用を避けるべき医薬品を「子供だから大人用のものを半分にして飲ませればよい」と
   して服用させるなど、安易に医薬品を使用する場合には、有害事象につながる危険性が高い。
3. 医薬品の販売に従事する専門家においては、必要以上の大量購入や頻回購入などを試みる不審な
   購入者等には慎重に対処する必要がある。
4. 医薬品は多く飲めば早く効くため、定められた用量を超える量を服用しても、有害事象につなが
   る危険性はない。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. アルコールは、主として腎臓で代謝されるため、酒類（アルコール）をよく摂取する人は、その
   代謝機能が高まっていることが多い。
2. 制酸成分を主体とする胃腸薬については、酸度の高い食品と一緒に使用すると胃酸に対する中和
   作用が低下することが考えられるため、炭酸飲料での服用は適当でない。
3. 内服薬は、食品との相互作用を考慮する必要があるが、外用薬は、食品との相互作用を考慮しな
   くてもよい。
4. 食品中に医薬品の成分と同じ物質が存在する場合、医薬品とその食品を一緒に服用すると過剰摂
   取となることがある。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 生活の質（ＱＯＬ）の改善・向上
2. 生活習慣病の疾病に伴う症状発現の予防（科学的・合理的に効果が期待できるものに限る。）
3. 健康状態の自己検査
4. 重篤な疾病に伴う症状の改善
5. 健康の維持・増進

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. 一般用医薬品は、必ずしも情報提供を受けた当人が医薬品を使用するとは限らないことを踏まえ
   て、販売時のコミュニケーションを考える必要がある。
2. 医薬品の販売等に従事する専門家からの情報提供は、単に専門用語を平易な表現で分かりやすく
   説明するだけでなく、説明した内容が購入者等にどう理解されているかなどの実情を把握しながら行う。
3. 情報提供を受ける購入者等が医薬品を使用する本人で、かつ、現に症状がある場合には、言葉に
   よるコミュニケーションから得られる情報のほか、その人の状態や様子全般から得られる情報も、状況把握につながる重要な手がかりとなる。
4. 医薬品の販売等に従事する専門家は、一般用医薬品の選択や使用を判断する主体であり、購入者
   のセルフメディケーションに対して、医薬関係者として指示するという姿勢で臨むことが基本となる。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. サリドマイド訴訟は、貧血用薬として承認されたサリドマイド製剤を妊娠している女性が使用し
   たことにより、出生児に四肢欠損、耳の障害等の先天異常が発生したことに対する損害賠償訴訟である。
2. サリドマイドは、妊娠している女性が摂取した場合、血液-胎盤関門を通過して胎児に移行する。
3. サリドマイドの副作用である血管新生を妨げる作用は、サリドマイドの光学異性体のうち、Ｓ体
   のみが有する作用である。
4. サリドマイドによる薬害事件は、日本のみならず世界的にも問題となったため、ＷＨＯ加盟国を
   中心に市販後の副作用情報の収集の重要性が改めて認識された。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

キノホルム製剤は、１９２４年から（ ア ）として販売されていたが、１９５８年頃から（ イ ）を伴う特異な神経症状が報告されるようになり、日本では１９７０年９月に販売が停止された。１９７９年、スモン訴訟等の副作用事例を契機に、（ ウ ）が創設された。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. ＨＩＶ訴訟は、血友病患者が、ＨＩＶの混入した原料血小板から製造された血液凝固因子製剤の
   投与を受けたことにより、ＨＩＶに感染したことに対する損害賠償訴訟である。
2. ＨＩＶ訴訟は、国及び医療機関を被告として、１９８９年５月に大阪地裁、同年１０月に東京地
   裁で提訴された。
3. ＨＩＶ訴訟の和解を踏まえ、ＨＩＶ感染者に対する恒久対策として、エイズ治療研究開発センタ
   ー及び拠点病院の整備や治療薬の早期提供等の様々な取り組みを推進してきている。
4. ＨＩＶ訴訟の和解を踏まえ、血液製剤の安全確保対策として、薬事行政組織の再編、情報公開の
   推進、健康危機管理体制の確立が行われたが、検査や献血時の問診の充実は図られなかった。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用

1. ＣＪＤは、細菌の一種であるプリオンが原因とされている。
2. ＣＪＤ訴訟の和解に際して、ＣＪＤ患者の入院対策・在宅対策の充実の措置が講じられるように
   なった。
3. ＣＪＤは、プリオンが脳の組織に感染し、次第に認知症に類似した症状が現れ、死に至る重篤な
   神経難病である。
4. ヒト乾燥硬膜に対してプリオン不活化のための十分な化学的処理が行われないまま製品として流
   通し、脳外科手術で患者に移植されたことが原因でＣＪＤが発症した事例がある。

※登録販売者　令和元年出題地域試験問題より引用