1. 相互作用のリスクを低減するためには、緩和を図りたい症状に合った成分のみが含まれた医薬品を選択することが望ましい。
2. 複数の疾病を有する人では、医療用医薬品と一般用医薬品とを併用しても相互作用が起きることはない。
3. 医薬品の相互作用は、吸収、代謝、分布又は排泄の過程で起こるものと、医薬品が薬理作用をもたらす部位において起こるものがある。
4. 漢方薬は作用が穏やかなので、症状にあわせて２種類までは併用しても相互作用が起きることはない。

1. カフェインを含むかぜ薬とコーヒーを一緒に服用すると、カフェインの過剰摂取になることもある。
2. アルコールは主として肝臓で代謝されるため、酒類（アルコール）をよく飲む者は代謝機能が低下していることが多く、アセトアミノフェンなどは十分な効果が得られないことがある。
3. 一般用医薬品と食品との相互作用は、専ら飲み薬（内服薬）の使用に際して注意を要する。
4. 生薬成分含有の食品で医薬品的な効能効果が標榜されていなければ、医薬品との相互作用は起こらない。

1. 乳児 ―― １歳未満
2. 幼児 ―― ６歳未満
3. 小児 ―― １５歳未満
4. 高齢者 ― ７０歳以上

1. 乳児向けの用法用量が設定されている一般用医薬品は、成人と同じように長期に連用させることに問題はない。
2. 小児は吸収された医薬品の成分が脳に達しやすいため、中枢神経系に影響を与える医薬品で副作用を起こしやすい。
3. 錠剤やカプセル剤等は、小児、特に乳児にそのまま飲み下させることが難しいことが多く、６歳未満の幼児に使用される医薬品では、服用時に喉につかえやすいので注意をするよう添付文書に記載されている。
4. 一般に乳幼児は、容態が変化した場合に、自分の体調を適切に伝えることが難しいため、医薬品を使用した後は、保護者等が乳幼児の状態をよく観察することが重要である。

1. 一般に高齢者は生理機能が衰えつつあり、肝臓や腎臓の機能が低下していると、薬理作用が強く現れやすい。
2. 一般用医薬品の用法用量は、ある程度の個人差は見込んでいるので高齢者についても、基本的には定められた用量の範囲内で使用されることが望ましい。
3. 高齢者は基礎疾患を抱えていることが多いが、一般用医薬品の使用によって、基礎疾患の症状が悪化することはない。
4. 高齢者は嚥下障害があることがあり、抗コリン作用を持つ医薬品の服用により口渇がでた場合、誤嚥を誘発しやすくなる。

1. 医薬品によっては、体に吸収された医薬品の成分の一部が乳汁中に移行し乳児に影響を及ぼすことが知られている。授乳婦に対して積極的な情報提供が必要である。
2. 一般用医薬品は、妊婦が使用した場合の安全性に関する評価は定まっているので、副作用がなく使用しやすい。
3. 妊娠３ヶ月以内の妊婦、妊娠していると思われる女性及び妊娠を希望する女性では、医薬品以外からの摂取を含め、ビタミンＡの過剰摂取に留意する必要がある。
4. 加香ヒマシ油が配合された医薬品では、腸の急激な動きに刺激されて流産・早産を誘発するおそれがある。

1. 医薬品を使用したとき、薬理作用によらない作用を生じることをプラセボ効果という。プラセボ効果によってもたらされる反応には、不都合なものはない。
2. 医薬品は高い品質が保証されていなければならないので、温度、湿度、紫外線等によって品質の劣化がないように保管・陳列する必要がある。
3. 医薬品に表示されている「使用期限」は、開封、又は未開封に関係なく、記載されている期限まで品質が保証されている。
4. 医薬品は、適切な保管・陳列がなされていても、経時変化による品質の劣化は避けられない。

1. 一般用医薬品の役割として、①軽度な疾病に伴う症状の改善、② 生活習慣病等の疾病に伴う症状発現の予防等があり、生活者が自らの疾病の診断、治療又は予防等を図ることを目的としている。
2. 一般用医薬品は長期間服用して効果がでることが多いので、症状が改善しなくても服用を続けることが重要である。
3. 一般生活者は一般用医薬品に対してセルフメディケ－ションの観点から効果を期待しているので、専門家が副作用を積極的に説明する必要はない。
4. 一般用医薬品は家庭における常備薬として購入されることも多いので、使用期限から十分な余裕をもって販売されることが重要である。

（ ａ ）等として販売されたサリドマイド製剤を妊娠している女性が使用したことにより、出生児に四肢欠損、耳の障害等の先天異常が発生した。妊娠している女性が摂取した場合、サリドマイドは（ ｂ ）を通過して胎児に移行する。サリドマイドは副作用として（ ｃ ）を妨げる作用があるため細胞分裂が正常に行われず、器官が十分に成長しないことから先天異常が発生する。

1. ＨＩＶ訴訟の和解を踏まえ、国は、ヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）感染者に対する恒久対策として、エイズ治療研究開発センター及び拠点病院の整備や治療薬の早期提供等の取組みを推進してきている。
2. キノホルム製剤については、一般用医薬品として販売されたものはないが、一般用医薬品の販売に従事する登録販売者としては、薬害事件の歴史を十分に理解し、副作用報告等を通じて、その責任の一端を担っていることを認識しなければならない。
3. クロイツフェルト・ヤコブ病（ＣＪＤ）は、細菌でもウイルスでもないプリオンが原因とされ、脳外科手術等に用いられていたウシ乾燥硬膜を介してＣＪＤに罹患したこととして訴訟が起きた。
4. ＣＪＤ訴訟の和解を受け、製薬企業に対し、従来の医薬品の副作用報告に加えて感染症報告が義務付けられた。