1. いずれのビタミン剤を、妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取しても胎児に影響はない。
2. 医薬品成分の一部が乳汁中に移行しても、その医薬品の使用期間中のみ授乳を避ければ乳児に影響を及ぼすことはない。
3. 血液-胎盤関門については、どの程度医薬品成分の胎児への移行を防御するか未解明であることが多い。
4. 一般用医薬品であっても、配合成分やその用量によっては流産や早産を誘発するおそれがある。

1. 健康の維持・増進
2. 生活習慣病等の疾病に伴う症状発現の予防（科学的・合理的に効果が期待できるものに限る。）
3. 軽度な疾病に伴う症状の改善
4. 健康状態の自己検査

一般用医薬品は、医薬品医療機器等法において「医薬品のうち、その（ ａ ）において人体に対する
作用が（ ｂ ）ものであって、薬剤師その他の医薬関係者から提供された情報に基づく需要者の選択により使用
されることが目的とされているもの（（ ｃ ）を除く。）」と定義されている。

1. 一般用医薬品の販売等に従事する専門家は、購入者等に対して常に科学的な根拠に基づいた
   正確な情報提供を行い、セルフメディケーションを適切に支援していくことが期待されている。
2. 体調の不調や軽度の症状等について一般用医薬品を使用して対処した場合、一定期間又は
   一定回数使用しても症状の改善がみられないときは、医療機関を受診して医師の診療を受ける必要がある。
3. 一般用医薬品で対処可能な範囲は、医薬品を使用する人によって変わるものではない。
4. 一般用医薬品の販売等に従事する専門家による情報提供は、必ずしも医薬品の販売に
   結びつけるものではなく、医療機関の受診を勧めることなどが適切な場合がある。

1. その医薬品を使用する人として、小児や高齢者、妊婦等が想定されるか。
2. その医薬品を使用する人が相互作用や飲み合わせで問題を生じるおそれのある他の医薬品や食品を摂取していないか。
3. その医薬品を何のために購入しようとしているのか（購入者側のニーズ、購入の動機）。
4. その医薬品を使用する人が医療機関で治療を受けていないか。

1. 購入者が適切な医薬品を選択し、その医薬品を使用する人が適正に使用するためには、医薬品の
   販売に従事する専門家が、可能な限り、購入者側の個々の状況の把握に努めることが重要である。
2. 医薬品の適正な使用に必要な情報は、添付文書等に記載されており、一般的・網羅的な内容となっている。
3. 一般用医薬品は、宣伝広告や販売価格に基づいて選択されることはない。
4. 一般用医薬品の場合、医薬品の販売に従事する専門家は、必ずしも情報提供を受けた当人が
   医薬品を使用するとは限らないことを踏まえ、販売時のコミュニケーションを考える必要がある。

1. 医薬品を使用する購入者本人の状態や様子全般から得られる情報も、状況把握につながる重要な手がかりとなる場合がある。
2. 医薬品の販売に従事する専門家からの情報提供は、専門的な表現で行うよう努める必要がある。
3. 同一の一般用医薬品を継続的に購入する者に対しては、その販売の都度、コミュニケーションを行うよう配慮する必要はない。
4. 購入者が情報提供を受けようとする意識に乏しい場合でも、可能な情報提供を行っていくためのコミュニケーション技術を身につけるべきである。

1. サリドマイド訴訟とは、催眠鎮静剤等として販売されたサリドマイド製剤を妊娠している
   女性が使用したことにより、出生児に先天異常が発生したことに対する損害賠償訴訟をいう。
2. サリドマイドは、妊娠している女性が摂取した場合、血液-胎盤関門を通過して胎児に移行する。
3. サリドマイドの血管新生を妨げる作用は、光学異性体のうちＳ体のみが有する作用であること
   から、Ｒ体を分離して製剤化することで催奇形性を避けることができる。
4. サリドマイドによる薬害事件をきっかけとして、市販後の副作用情報の収集体制の整備が図られることとなった。

1. ＣＪＤ訴訟とは、脳外科手術等に用いられていたブタ乾燥硬膜を介してＣＪＤに罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. ＣＪＤは、細菌でもウイルスでもないタンパク質の一種であるプリオンが原因とされている。
3. ＣＪＤ訴訟は製造業者のみを被告として、大津地裁、東京地裁で提訴された。
4. ＣＪＤ訴訟の和解後、生物由来製品による感染等被害救済制度の創設等の措置が講じられるようになった。

1. スモン訴訟とは、解熱鎮痛剤として販売されていたキノホルム製剤を使用したことにより、亜急
   性脊髄視神経症に罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. スモンの症状として、初期には腹部の膨満感から激しい腹痛を伴う下痢を生じ、次第に下半身
   の痺れや脱力、歩行困難等が現れる。
3. スモン訴訟は、国及び製薬企業を被告として提訴されたが、各地の地裁及び高裁において和解が勧められた。
4. スモン訴訟を契機の一つとして、医薬品の副作用による健康被害の迅速な救済を図るため、医薬品副作用被害救済制度が創設された。