1. 医療用医薬品は、保健衛生上のリスクを伴うが、一般用医薬品は、保健衛生上のリスクを伴わない。
2. 医薬品の有効性は、市販前に確認されているので、市販後には、安全性の確認のみ行われる。
3. 医薬品は、健康被害がなくても、異物の混入、変質等があってはならない。
4. 医薬品が人体に及ぼす作用は、そのすべてが解明されているわけではない。

1. 主作用以外の反応は、全て副作用である。
2. アレルギーは、医薬品の有効成分により引き起こされ、添加物では引き起こされない。
3. 医薬品の副作用は、誰にでも起こる可能性がある。
4. アレルギー症状には、流涙、鼻汁、湿疹、血管性浮腫等がある。

1. 一般用医薬品による副作用は重篤化することはないので、その兆候が現れたとしても、使用を
   継続したまま様子を見ればよい。
2. 登録販売者は、購入者から副作用について相談があったときに、個人情報であるため、副作用の
   発生の経過を聴いてはいけない。
3. 副作用は、容易に異変を自覚できるものばかりではない。
4. 一般用医薬品を継続して使用する場合には、特段の異常が感じられなくても定期的に検診を受ける
   よう、登録販売者から促していくことも重要である。

1. 症状が改善しないまま使用し続けると、有害事象を招く危険性が増すおそれがある。
2. 小児への使用を避けるべき医薬品を、用量を減らして小児に服用させることは、有害事象につながる危険性が高い。
3. 人体に直接使用されない医薬品は、使い方を誤っても有害事象につながることはない。
4. 有害事象の発生を防止するには、医薬品の販売等に従事する専門家が、正しい情報を、購入者の
   理解力や医薬品を使用する状況等に合わせて適切に伝えることが重要である。

1. 医薬品は、乱用された場合を想定して、使用する量が少なめに定められている。
2. 医薬品を、定められた用量を意図的に超えて服用したり、みだりに医薬品や酒類等と
   一緒に服用するといった乱用がなされると、過量摂取による急性中毒等を生じる危険性が高くなる。
3. 一般用医薬品には、習慣性がある成分を含んでいるものがあるが、依存性がある成分を含んでいるものはない。
4. 青少年は、薬物乱用の危険性に関する認識や理解が必ずしも十分でないため、好奇心から
   身近に入手できる薬物を興味本位で乱用することがあるので、注意が必要である。

1. 同様の作用を持つ成分が含まれる医薬品を併用すると、作用が強く出過ぎたり、副作用を招く危険性が増すことがある。
2. 相互作用には、医薬品の吸収、分布、代謝、排泄の過程で起こるものと、薬理作用をもたらす部位で
   起こるものとがある。
3. 副作用や相互作用のリスクを減らす観点から、緩和を図りたい症状が明確である場合は、なるべくその症状に
   あった成分のみが配合された医薬品が選択されることが望ましい。
4. 一般用医薬品のかぜ薬とアレルギー用薬では、その成分や作用が重複することはない。

1. ハーブなどの食品は、生薬成分が配合された医薬品の効き目や副作用を増強させることがある。
2. ビタミンＡは、ビタミンＡを含む医薬品の服用量にさえ注意すれば過剰摂取になることはない。
3. カフェインを含む医薬品とコーヒーを一緒に服用しても、カフェインの過剰摂取になることはない。
4. 保健機能食品は、医薬品との相互作用を起こすことはない。

酒類（アルコール）は、主として（ ａ ）で代謝されるため、酒類（アルコール）をよく摂取する者ではその代謝機能が
（ ｂ ）いることが多い。
その結果、代謝によって産生する産物（代謝産物）に薬効がある医薬品の場合には、（ ｃ ）ことがある。

1. 小児は、大人と比べて身体の大きさに対して腸が短く、服用した医薬品の吸収率が低い。
2. ５歳未満の幼児に使用される錠剤、カプセル剤では、服用時に喉につかえやすいので注意するよう添付文書に記載されている。
3. 高齢者の基礎体力や生理機能の衰えの度合いは個人差が大きく、年齢のみから一概にどの程度リスクが増大しているかを判断することは難しい。
4. 高齢者は、基礎疾患を抱えていることが多く、一般用医薬品の使用によって基礎疾患の症状が悪化したり、治療の妨げとなる場合がある。

1. 妊婦が医薬品を使用した場合、胎盤関門によって、医薬品成分の胎児への移行はすべて防御される。
2. 妊婦が使用した場合における安全性に関する評価が困難であるため、一般用医薬品では、妊婦の使用については
   「相談すること」としているものが多い。
3. 便秘薬には、配合成分やその用量によっては流産や早産を誘発するおそれがあるものがある。
4. ビタミン剤は、妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取しても胎児に影響はない。