1. 医薬品は、期待される有益な効果（薬効）のみをもたらすとは限らず、好ましくない反応（副作用）を生じる場合もある。
2. 一般用医薬品の人体に及ぼす作用は、すべて解明されている。
3. 医薬品は、市販後にも、医学・薬学等の新たな知見、使用成績等に基づき、その有効性、安全性等の確認が行われる仕組みになっている。
4. 一般用医薬品は、医療用医薬品と比較して、保健衛生上のリスクは相対的に高いと考えられている。

1. 「機能性表示食品」は、疾病に罹患していない者の健康の維持及び増進に役立つ旨又は適する
   旨（疾病リスクの低減に係るものを除く。）を表示するものである。
2. 健康補助食品（いわゆるサプリメント）の中には、カプセル、錠剤等の医薬品と類似した形状で
   発売されているものも多く、誤った使用法により健康被害を生じた例も報告されている。
3. 特定保健用食品については、通常の食品では表示できない特定の保健機能の表示を行うことができる。

1. 一般的に、５歳未満の幼児に使用される錠剤やカプセル剤では、服用時に喉につかえやすいので
   注意するよう添付文書に記載されている。
2. 医薬品の使用上の注意において小児という場合は、おおよその目安として１５歳未満の年齢区分
   が用いられている。
3. 小児は、大人と比べて身体の大きさに対して腸が短く、服用した医薬品の吸収率が相対的に低い。
4. 乳児向けの用法用量が設定されている一般用医薬品であっても、乳児は医薬品の影響を受けやすいため、一般用
   医薬品による対処よりも、基本的には医師の診療を受けることが優先される。

1. 医薬品の効果とリスクは、薬物暴露時間と暴露量との積で表現される用量-反応関係に基づいて評価される。
2. 動物実験で求められる５０％致死量（ＬＤ５０）は、薬物の有効性の指標として用いられる。
3. 治療量を超えた量を単回投与する場合に、毒性が発現するおそれが高くなるが、投与量が少量であれば長期投与された場合でも、毒性が発現することはない。
4. 医薬品に対しては、製造販売後の調査及び試験の実施基準としてGood Vigilance Practice（ＧＶＰ）が制定されている。

世界保健機関（ＷＨＯ）の定義によれば、医薬品の副作用とは、「疾病の（ ａ ）、診断、治療のため、又は身体の
機能を正常化するために、人に（ ｂ ）量で発現する医薬品の有害かつ（ ｃ ）反応」とされている。

1. 医薬品は、十分注意して適正に使用された場合であっても、副作用が生じることがある。
2. 一般用医薬品は、副作用の兆候が現れたときには使用を中止するだけでよく、医師、薬剤師などに相談する必要はない。
3. 副作用は、血液や内臓機能への影響等のように、直ちに明確な自覚症状として現れないこともある。

1. その医薬品を使用する人が過去にアレルギーや医薬品による副作用等の経験があるか。
2. その医薬品を使用する人が医療機関で治療を受けていないか。
3. その医薬品を使用する人として、小児や高齢者、妊婦等が想定されるか。
4. 何のためにその医薬品を購入しようとしているか。

1. 妊娠している女性がサリドマイド製剤を摂取し、出生児に四肢欠損、耳の障害等の先天異常が発生した。
2. サリドマイドは、鎮静作用を目的として、胃腸薬にも配合されていた。
3. サリドマイド製剤による催奇形性が報告されて、日本ではすぐに販売停止及び回収措置が行われたため、その後の被害拡大が最小限に抑えられた。
4. サリドマイドは、妊娠している女性が摂取した場合、血液-胎盤関門を通過して胎児に移行する。

1. スモンは、その症状として、初期に腹部の膨満感から激しい腹痛を伴う下痢を生じ、次第に下半身の痺れや脱力、歩行困難等が現れる。
2. サリドマイド訴訟、スモン訴訟を契機として、１９７９年、医薬品の副作用による健康被害の迅速な
   救済を図るため、医薬品副作用被害救済制度が創設された。
3. スモン訴訟とは、抗生物質として販売されたペニシリン製剤を使用したことにより、亜急性脊髄視
   神経症に罹患したことに対する損害賠償訴訟である。

1. アレルギーには、体質的な要素はあるが、遺伝的な要素はない。
2. 医薬品の有効成分だけでなく、基本的に薬理作用がない添加物も、アレルギーを引き起こす原因物質（アレルゲン）となり得る。
3. 医薬品の中には、鶏卵や牛乳等を原材料として作られているものがあるが、すべて製造過程でアレルギー対策がなされている。
4. アレルギーは、内服薬だけでなく、外用薬等でも引き起こされることがある。