1. 胎盤には、胎児の血液と母体の血液とが混ざり合う仕組み（血液－胎盤関門）がある。
2. 妊婦が医薬品を使用した場合、胎児への医薬品成分の移行がどの程度防御されるかは、すべて解明されている。
3. 便秘薬は、配合成分やその用量によっては、流産や早産を誘発するおそれがあるため、妊婦又は
   妊娠していると思われる女性は、十分注意して適正に使用するか、又は使用そのものを避ける必要がある。
4. 一般用医薬品は、多くの場合、妊婦が使用した場合における安全性に関する評価が困難で
   あるため、妊婦の使用については「相談すること」としているものが多い。

1. プラセボ効果とは、医薬品を使用したときに必ず生じる薬理作用によらない作用のことである。
2. プラセボ効果は、医薬品を使用したこと自体による楽観的な結果への期待や、条件付けによる
   生体反応、時間経過による自然発生的な変化等が関与して生じると考えられている。
3. 医薬品を使用したときに、薬理作用によってもたらされる反応や変化には、望ましいもの（効果）と
   不都合なもの（副作用）とがあるが、プラセボ効果によってもたらされる反応や変化は、望ましいもののみである。
4. プラセボ効果は、主観的な変化だけでなく、客観的に測定可能な変化として現れることがある。

1. 医薬品は、適切な保管・陳列がなされていれば、経時変化による品質の劣化は生じない。
2. 医薬品の配合成分（有効成分及び添加物成分）には、高温や多湿、光（紫外線）によって、変質や変敗を起こしやすいものが多い。
3. 一般用医薬品は、その医薬品の一部が変質した物質から成っている場合でも、製造後１年以内であれば販売することができる。
4. 液剤の外箱等に表示されている「使用期限」は、未開封状態で保管された場合に品質が保持される期限である。

1. 軽度な疾病に伴う症状の改善
2. 生活の質（ＱＯＬ）の改善・向上
3. 健康状態の自己検査
4. 生活習慣病等の疾病に伴う症状発現の予防（科学的・合理的に効果が期待できるものに限る。）

1. セルフメディケーションの主役は、一般用医薬品の販売等に従事する専門家であるため、購入者等に
   対して常に科学的な根拠に基づいた正確な情報提供を行い、セルフメディケーションを適切に支援していく必要がある。
2. 一般用医薬品の販売等に従事する専門家による情報提供は、必ずしも医薬品の販売に結びつけるものではない。
3. 一般用医薬品を一定期間若しくは一定回数使用しても症状の改善がみられない又は悪化した者は、医療機関を受診して医師の診療を受ける必要がある。
4. 一般用医薬品で対処可能な範囲は、妊婦でも通常の成人の場合と変わらないので、特に留意する必要はない。

1. 購入者等が、自分自身や家族の健康に対する責任感を持ち、適切な医薬品を選択して、適正に使用しようとするよう、働きかけていくことが重要である。
2. 必ずしも情報提供を受けた当人が医薬品を使用するとは限らないことを踏まえ、販売時のコミュニケーションを考える必要がある。
3. 購入者側に情報提供を受けようとする意識が乏しい場合は、情報提供を行うためのコミュニケーションを図る必要はない。
4. 購入者等が医薬品を使用する状況は随時変化する可能性があるため、販売数量は一時期に使用
   する必要量とする等、販売時のコミュニケーションの機会が継続的に確保されるよう配慮することも重要である。

1. 医薬品を迅速に供給するための「緊急輸入」制度の創設
2. 独立行政法人医薬品医療機器総合機構による生物由来製品による感染等被害救済制度の創設
3. 薬事法改正に伴う、生物由来製品の安全対策強化
4. 医薬品の副作用による健康被害の迅速な救済を図るための、医薬品副作用被害救済制度の創設

1. ＨＩＶ訴訟は、国及び製薬企業を被告として大阪地裁と東京地裁に提訴された。
2. ＨＩＶ訴訟は、ＨＩＶが混入した原料血漿から製造された免疫グロブリン製剤が血友病患者
   に投与されたことにより、ＨＩＶに感染したことに対する損害賠償訴訟である。
3. 国は、ＨＩＶ感染者に対する恒久対策として、エイズ治療研究開発センター及び拠点病院の
   整備や治療薬の早期提供等の様々な取り組みを推進してきている。
4. ＨＩＶ訴訟を契機に、血液製剤の安全確保対策として、検査や献血時の問診の充実が図られた。

サリドマイド訴訟は、（ ａ ）等として販売されたサリドマイド製剤を妊娠している女性が使用したことにより、出生
児に四肢欠損、耳の障害等の（ ｂ ）（サリドマイド胎芽症）が発生したことに対する損害賠償訴訟である。
なお、サリドマイド胎芽症は、サリドマイドの光学異性体のうち、Ｓ体のみが有するとされる血管新生を（ ｃ ）作用による。

1. スモン訴訟は、整腸剤として販売されていたキノホルム製剤を使用したことにより、亜急性脊髄視神経症に罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. スモンはその症状として、初期には腹部の膨満感から激しい腹痛を伴う下痢を生じ、次第に下半身の痺れや脱力、歩行困難等が現れる。
3. 日本では、キノホルム製剤の使用は制限されたが、販売停止までには至っていない。
4. スモン患者に対して、施術費及び医療費の自己負担分については、いまだに公費負担が講じられていない。