1. 乳幼児が誤って薬を大量に飲み込んだ、又は目に入れてしまったなどの誤飲・誤用事故の場合には、通常の使用状況から著しく異なるため、想定しがたい事態につながるおそれがある。
2. 乳児は医薬品の影響を受けやすく、また、状態が急変しやすく、一般用医薬品の使用の適否が見極めにくいため、基本的には医師の診療を受けることが優先される。
3. ５歳未満の幼児に使用される錠剤やカプセル剤などの医薬品では、服用時に喉につかえやすいので注意するよう添付文書に記載されている。
4. 家庭内の医薬品の保管場所については、いつでも取り出せるよう、小児が容易に手に取れる場所や、小児の目につく場所とすることが適切である。

1. 高齢者の基礎体力や生理機能の衰えの度合いは、年齢のみで推測することができる。
2. 高齢者は、持病（基礎疾患）を抱えていることが多いが、一般用医薬品の使用が、治療の妨げとなることはない。
3. 生理機能の衰えや医薬品の副作用で口渇を生じた場合に、誤嚥（食べ物等が誤って気管に入り込むこと）を誘発しやすくなる。
4. 一般用医薬品の用法用量は、ある程度の個人差を織り込んで設定されているため、高齢者の場合でも、基本的には、定められた用量の範囲内で使用されることが望ましい。

1. サリドマイド訴訟により、緊急に必要とされる医薬品を迅速に供給するための「緊急輸入」制度が創立された。
2. サリドマイド訴訟、スモン訴訟を契機として、医薬品副作用被害救済制度が創設された。
3. ＨＩＶ訴訟により、製薬企業に対し従来の副作用報告に加えて感染症報告の義務づけ等を内容とする改正薬事法が1996年に成立した。
4. 一般用医薬品の販売等に従事する専門家は、薬害事件の歴史を十分に理解し、医薬品の副作用等に
   よる健康被害の拡大防止に関して、医薬品の情報提供、副作用報告等を通じて、その責務の一端を担っていることを肝に銘じておく必要がある。

1. 妊婦が医薬品を使用した場合、血液－胎盤関門により、胎児への医薬品成分の移行を全て防ぐことができる。
2. ビタミンＡ含有製剤は妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取すると、胎児に先天異常を起こす危険性が高まるとされている。
3. 乳汁を介して乳幼児に好ましくない影響を及ぼすことが知られる医薬品については、授乳期間中の使用を避けるか、使用後しばらくの間は授乳を避けるよう、医薬品
   の販売等に従事する専門家から授乳婦へ、積極的に情報提供する必要がある。
4. 妊娠の有無やその可能性については、購入者側にとって他人に知られたくない場合もあることから、一般用医薬品の販売等において専門家が情報提供や相談対応を行う際には、
   十分に配慮することが必要である。

1. 医薬品は、高温や多湿、光（紫外線）等によって品質の劣化を起こしやすいものが多い。
2. 医薬品は、適切な保管・陳列がなされたとしても、経時変化による品質の劣化は避けられない。
3. 一般用医薬品は、薬局又は店舗販売業において購入された後、すぐに使用されるとは限らないことから、使用期限から十分な余裕をもって販売されることが重要である。
4. 医薬品の外箱等に表示されている「使用期限」は、未開封状態で適切に保管された場合に品質が保持される期限である。

一般用医薬品は、法において「医薬品のうち、その効能及び効果において人体に対する作用が（ ａ ）であって、（ ｂ ）その他の医薬関係者から提供された情報に基づく需要者の選択により使用されることが
目的とされているもの（（ ｃ ）を除く。）」と定義されている。

1. 医薬品の販売に従事する専門家は、購入者等が適切な医薬品を選択して、適正に使用できるよう、働きかけていくことが重要である。
2. 登録販売者は、第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品の販売、情報提供等を担う観点から、生活者のセルフメディケーションを支援するという姿勢で臨むことが基本となる。
3. 医薬品の販売に従事する専門家からの情報提供は、説明内容が購入者等にどう理解されたかなどの実情を把握しながら行う必要はなく、専門用語を分かりやすい平易な表現で説明するだけで十分である。
4. 情報提供を受けた当人が医薬品を使用するとは限らないことを踏まえ、販売時のコミュニケーションを考える必要がある。

1. セルフメディケーションの主役は、一般の生活者である。
2. 症状が重いときに、一般用医薬品を使用することは、適切な対処とはいえない。
3. 体調の不調や軽度の症状等について一般用医薬品を使用して対処した場合、一定期間使用しても症状の改善がみられないときには、医師の診療を受ける必要がある。
4. 一般用医薬品の販売等に従事する専門家は、購入者等に対して常に科学的な根拠に基づいた正確な情報提供を行うべきである。

1. その医薬品を使用する人が、医療機関で治療を受けていないか確認する。
2. その医薬品を使用する人として、小児や高齢者、妊婦等が想定されるか確認する。
3. その医薬品を使用するのは情報提供を受けている当人かどうかは、確認する必要はない。
4. その医薬品を使用する人が、過去にアレルギー歴があるかどうかは、医薬品の効果に影響がないため、確認する必要はない。