1. ビタミンＡ含有製剤は、妊娠前後の一定期間に通常の用量を超えて摂取すると胎児に先天異常を起こす危険性が高まるとされている。
2. 医薬品の種類によっては、授乳婦が使用した医薬品の成分の一部が乳汁中に移行することが知られている。
3. 便秘薬は、配合成分やその用量によっては、流産や早産を誘発するおそれがあるため、妊婦又は妊娠していると思われる女性は、十分注意して
   適正に使用するか、又は使用そのものを避ける必要がある。

1. 医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に薬理作用を生じることをプラセボ効果という。
2. プラセボ効果は、主観的な変化だけでなく、客観的に測定可能な変化として現れることもあるが、不確実であり、それを目的として一般用医薬品が使用されるべきではない。
3. プラセボ効果によってもたらされる反応や変化には、望ましいもの（効果）と不都合なもの（副作用）とがある。

1. 品質が承認された基準に適合しない医薬品、その全部又は一部が変質・変敗した物質から成っている医薬品は、販売が禁止されている。
2. 医薬品は、適切な保管・陳列がなされていれば、経時変化による品質の劣化が起きない。
3. 一般用医薬品は、購入された後、すぐに使用されるとは限らず、家庭における常備薬として購入されることも多いことから、外箱等に記載されている
   使用期限から十分な余裕をもって販売等されることが重要である。

1. 一般用医薬品の役割として、「軽度な疾病に伴う症状の改善」、「生活の質（ＱＯＬ）の改善・向上」、「健康の維持・増進」等がある。
2. 一般用医薬品の購入者等への情報提供では、医療機関の受診を勧めたり（受診勧奨）、医薬品の使用によらない対処を勧めることが適切な場合がある。
3. 一般用医薬品で対処可能な症状等の範囲は、乳幼児や妊婦でも、通常の成人の場合と変わらないので、特に留意する必要はない。

1. 購入者が、自分自身や家族の健康に対する責任感を持ち、適切な医薬品を選択して、適正に使用しようとするよう、働きかけていくことが重要である。
2. 購入者が医薬品を使用する状況は、随時変化する可能性があるため、販売数量は一時期に使用する必要量とする等、販売時のコミュニケーションの機会が継続的に確保されるよう配慮することも重要である。
3. 医薬品の適正な使用のため必要な情報は、基本的に添付文書や製品表示に記載されているため、個々の購入者や使用者が適切に理解することは容易である。

1. 必ずしも情報提供を受けた当人が医薬品を使用するとは限らないことを踏まえ、販売時のコミュニケーションを考える必要がある。
2. 購入者側に情報提供を受けようとする意識が乏しい場合であっても、購入者側から医薬品の使用状況に係る情報をできる限り引き出し、可能な情報提供を行っていくためのコミュニケーション技術を身につけるべきである。
3. 購入者側は、あらかじめ購入する医薬品を決めていることも多いが、使う人の体質や症状等にあった製品を事前に調べて選択しているのではなく、宣伝広告や販売価格等に基づいて漠然と選択していることも少なくない。

1. 医薬品による副作用被害は、医薬品を十分注意して使用していれば、起こらないものである。
2. 副作用は、科学的に解明されていない未知のものが生じることはない。
3. 副作用は、眠気、口渇等の比較的よく見られるものから、死亡や日常生活に支障を来すほどの重大なものまで、その程度は様々である。

サリドマイド訴訟は、（ ａ ）等として販売されたサリドマイド製剤を妊娠している女性が使用したことにより、出生児に
四肢欠損、耳の障害等の先天異常（サリドマイド胎芽症）が発生したことに対する損害賠償訴訟である。
サリドマイドは、妊娠している女性が摂取した場合、（ ｂ ）を通過して胎児に移行する。サリドマイドによる
副作用の原因である血管新生を妨げる作用は、サリドマイドの光学異性体のうち、一方の異性体の（ ｃ ）のみが有する作用である。

1. ＨＩＶ訴訟は、国及び製薬企業を被告として提訴された。
2. ＨＩＶ訴訟は、血友病患者が、ヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）が混入した原料血漿から製造
   された血液凝固因子製剤の投与を受けたことにより、ＨＩＶに感染したことに対する損害賠償訴訟である。
3. ＨＩＶ訴訟の和解を踏まえ、国は、ＨＩＶ感染者に対する恒久対策として、エイズ治療研究開発センター及び
   拠点病院の整備や治療薬の早期提供等の様々な取り組みを推進してきている。

1. ＣＪＤ訴訟は、脳外科手術等に用いられていたヒト乾燥硬膜を介してＣＪＤに罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. ＣＪＤは、細菌でもウイルスでもないタンパク質の一種であるプリオンが原因とされ、プリオンが脳の組織に感染し、次第に認知症
   に類似した症状が現れ、死に至る重篤な神経難病である。
3. ＣＪＤ訴訟を契機に、国は医薬品副作用被害救済制度を創設した。