1. 医薬品は、人の疾病の診断、治療若しくは予防に使用されること、又は人の身体の構造や機能に影響を及ぼすことを目的とする生命関連製品である。
2. 殺虫剤で医薬品に分類されるものはない。
3. 医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（昭和３５年法律第１４５号）では、
   健康被害の発生の可能性の有無にかかわらず、異物等の混入、変質等があってはならない旨を定めている。

1. 医薬品の効果とリスクは、薬物曝露時間と曝露量との和で表現される用量-反応関係に基づいて評価される。
2. 投与量と効果の関係は、薬物用量を増加させるに伴い、効果の発現が検出されない「無作用量」から、「治療量」を経て「最小有効量」に至る。
3. 動物実験により求められる５０％致死量（LD50）は、薬物の毒性の指標として用いられる。

1. 医薬品毒性試験法ガイドラインに沿って、生殖・発生毒性試験、依存性試験、皮膚感作性試験などの毒性試験が厳格に実施されている。
2. ヒトを対象とした臨床試験における効果と安全性の評価基準には、国際的にGood Clinical Practice（ＧＣＰ）が制定されている。
3. 医薬品に対しては、製造販売後の調査及び試験の実施基準としてGood Vigilance Practice（ＧＶＰ）と製造販売後安全管
   理基準としてGood Post-marketing Study Practice（ＧＰＳＰ）が制定されている。

1. 健康補助食品（いわゆるサプリメント）においては、誤った使用法による健康被害が生じた例は報告されていない。
2. 栄養機能食品については、各種ビタミン、ミネラルに対して「栄養機能の表示」ができる。
3. 機能性表示食品とは、乳児、幼児、妊産婦又は病者の発育又は健康の保持若しくは回復の用に供することが適当な旨を医学的・栄養学的表現で記載した食品である。

1. 主作用以外の反応であっても、特段の不都合を生じないものであれば、通常、副作用として
   扱われることはないが、好ましくないもの（有害事象）については一般に副作用という。
2. 通常は、一般用医薬品の使用を中断することによる不利益の方が、重大な副作用を回避する
   ことよりも優先される。
3. 医薬品は、十分注意して適正に使用された場合であっても、副作用が生じることがある。

1. アレルギー症状の例として、鼻汁やくしゃみ等の鼻炎症状、かぶれ等の皮膚症状、血管性浮腫等が挙げられる。
2. 医薬品の添加物は薬理作用がないので、それを原因としたアレルギーが起こることはない。
3. アレルギーには、体質的・遺伝的な要素はないが、医薬品を使用してアレルギーを起こしたことがある人は、その原因となった医薬品の使用を避ける必要がある。

1. 医薬品は、その目的とする効果に対して使用する量や使い方が定められているが、副作用が生じる危険性は考慮されていない。
2. 薬物依存とは、ある薬物の精神的な作用を体験するために、その薬物を連続的、あるいは周期的に
   摂取することへの強迫（欲求）を常に伴っている行動等によって特徴づけられる精神的・身体的な状態のことである。
3. 一般用医薬品であっても、習慣性・依存性がある成分を含んでいるものが乱用された場合には
   薬物依存を生じることがあり、一度、薬物依存が形成されると、そこから離脱することは容易ではない。

1. 酒類（アルコール）をよく摂取する者では、肝臓の代謝機能が高まっていることが多く、
   アセトアミノフェンを服用した場合、通常よりも代謝されやすくなり、十分な薬効が得られなくなることがある。
2. 生薬成分については、医薬品的な効能効果が標榜又は暗示されていなければ、食品（ハーブ等）と
   して流通可能なものもある。
3. 外用薬であれば、食品によって医薬品の作用や代謝に影響を受けることはない。

医薬品の使用上の注意において、乳児、幼児、小児という場合には、おおよその目安として、乳児とは（ ａ ）、幼児とは（ ｂ ）、小児とは（ ｃ ）をいう。

1. 乳児向けの用法用量が設定されている一般用医薬品であっても、基本的には医師の診療を
   受けることが優先され、一般用医薬品による対処は最小限にとどめるのが望ましい。
2. 小児は、大人と比べて、身体の大きさに対して腸が短く、服用した医薬品の吸収率が相対的に低い。
3. 小児は、生理機能が未発達であり、肝臓や腎臓における医薬品の成分の代謝・排泄が早く
   行われるため、作用が弱くなることがある。