1. 妊婦は、体の変調や不調を起こしやすいため、原則として医療用医薬品ではなく一般用医薬品で
   症状を緩和することとされている。
2. 出産予定日１２週以内の妊婦がイブプロフェンを含む一般用医薬品を服用すると、妊娠期間の延長や分娩時出血の増加のおそれがある。
3. 妊婦が妊娠に伴う不眠症状がある場合、ジフェンヒドラミン塩酸塩を主薬とする催眠鎮静薬（睡眠改
   善薬）を使用することが推奨される。
4. 授乳婦が使用した医薬品の成分の一部が乳汁中に移行することが知られていても、通常の使用の
   範囲では具体的な悪影響は判明していないものもある。

1. 貧血
2. 糖尿病
3. 高血圧
4. 胃潰瘍

1. 医薬品を使用したときに生じる、薬理作用による効果の一つである。
2. 擬似効果ともいう。
3. 暗示効果や条件付けによる生体反応、自然緩解等が関与して生じると考えられている。
4. プラセボ効果によってもたらされる反応や変化には、望ましいもの（効果）と不都合なもの（副作用）とがある。

1. 一般用医薬品の役割には、軽度な疾病に伴う症状の改善、生活の質（ＱＯＬ）の改善・向上などが挙げられる。
2. 一般用医薬品の販売等に従事する専門家においては、購入者等に対して常に自己の経験に基づいた
   正確な情報提供を行い、セルフメディケーションを適切に支援していくことが期待されている。
3. 一般用医薬品で対処可能な範囲は、乳幼児や妊婦等医薬品を使用する人によって変わる。
4. 一般用医薬品の販売等に従事する専門家による情報提供は必ずしも医薬品の販売に結びつけるの
   でなく、医療機関の受診を勧めたり、医薬品の使用によらない対処を勧めることが適切な場合がある。

1. その医薬品を使用する人が医療機関で治療を受けていないか。
2. その医薬品を使用する人が過去にアレルギーや医薬品による副作用等の経験があるか。
3. その医薬品を使用する人がその医薬品の販売価格を事前に確認しているか。
4. その医薬品を使用する人の血液型は何か。

1. 登録販売者が一般用医薬品を販売する際の情報提供は、添付文書等に記載してある専門用語を使用して説明しなくてはならない。
2. 購入者とのコミュニケーションが成立しがたい場合は、購入者側から医薬品の使用状況に係る情報を引き出す必要はない。
3. 情報提供を受ける購入者等が医薬品を使用する本人で、かつ、現に症状等がある場合には、その人の
   状態や様子全般から得られる情報も、状況把握につながる重要な手がかりとなる。
4. 購入者等が医薬品を使用する状況は随時変化する可能性があるため、販売時のコミュニケーションの
   機会が継続的に確保されるよう配慮することが重要である。

1. 副作用には、眠気、口渇等の比較的よく見られるものは含まれない。
2. 医薬品は、人体にとって本来異物であり、治療上の効能・効果とともに何らかの有害な作用（副作用）等が
   生じることは避けがたい。
3. 副作用は、それまでの使用経験を通じて知られているもののみならず、科学的に解明されていない
   未知のものが生じる場合もある。
4. 医薬品の副作用被害やいわゆる薬害は、医薬品が十分注意して使用されたとしても起こり得る。

（ ａ ）剤等として販売されたサリドマイド製剤を妊娠している女性が使用したことにより、出生児に四肢欠損、耳の
障がい等の先天異常（サリドマイド胎芽症）が発生したことに対する損害賠償訴訟である。サリドマイドは（ ａ ）成分
として承認された（（ ｂ ）にも配合された）が、副作用として（ ｃ ）を妨げる作用もあった。妊娠している女性が
摂取した場合、サリドマイドは（ ｄ ）を通過して胎児に移行する。

1. キノホルム製剤を使用したことにより、慢性肝炎に罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. スモンはその症状として、初期には腹部の膨満感から激しい腹痛を伴う下痢を生じ、次第に下半身
   の痺れや脱力、歩行困難等が現れる。
3. キノホルム製剤は、かぜ薬として販売されていた。
4. 製薬企業だけでなく、国も被告として提訴された。

1. ＣＪＤ訴訟は、脳外科手術等に用いられていたヒト乾燥硬膜を介してＣＪＤに罹患したことに対する
   損害賠償訴訟である。
2. ヒト乾燥硬膜の原料が、プリオン不活化のための十分な化学的処理が行われないまま製品として流通
   し、脳外科手術で移植された患者にＣＪＤが発生した。
3. ＣＪＤは、ウイルスの一種であるプリオンが原因とされている。
4. 国、輸入販売業者及び製造業者を被告として提訴された。
5. 本訴訟を契機として、国（厚生労働大臣）は、生物由来の医薬品等の安全性を確保するため必要な
   規制の強化を行った。