1. 医薬品は人体にとっては異物（外来物）であり、医薬品が人体に及ぼす作用は複雑、かつ、多岐に渡り、そのすべては解明されていないため、必ずしも期待される有益な効果（薬効）のみをもたらすとは限らない。
2. 人体に対して使用されない医薬品は、人の健康に影響を与えることはない。
3. 医薬品は、人の疾病の診断、治療若しくは予防に使用されること、又は人の身体の構造や機能に影響を及ぼすことを目的とする生命関連製品である。
4. 一般用医薬品は、医療用医薬品と比較して保健衛生上のリスクが相対的に高い。

１（ａ、ｂ） ２（ａ、ｃ） ３（ｂ、ｃ） ４（ｂ、ｄ） ５（ｃ、ｄ）

※登録販売者　令和７年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品の少量の投与でも長期投与されれば慢性的な毒性が発現する場合がある。
2. ヒトを対象とした臨床試験の実施の基準として、国際的にGood Laboratory Practice（ＧＬＰ）が制定されている。
3. 医薬品の投与量と効果の関係は、薬物用量の増加に伴い、効果の発現が検出されない「無作用量」から、最小有効量を経て「治療量」に至る。
4. 医薬品の製造販売後の調査及び試験の実施の基準として、Good Vigilance Practice（ＧＶＰ）が制定されている。

※登録販売者　令和７年出題地域試験問題より引用

1. 錠剤やカプセル等の医薬品に類似した形状で販売されている健康食品はない。
2. 「栄養機能食品」は、身体の健全な成長や発達、健康維持に必要な栄養成分（ビタミン、ミネラルなど）の補給を目的としたもので、国が定めた規格基準に適合したものであれば、その栄養成分の健康機能を表示できる。
3. 「保健機能食品」は、健康食品の中でも国が示す要件を満たす食品であり、一定の基準のもと健康増進の効果等を表示することが許可された健康食品である。
4. 一般用医薬品の販売時にも健康食品の摂取の有無について確認することは重要で、購入者等の健康に関する意識を尊重しつつも、必要があればそれらの摂取についての指導も行うべきである。

※登録販売者　令和７年出題地域試験問題より引用

1. セルフメディケーションの推進は、医療費の増加やその国民負担の増大を解決し、健康寿命を伸ばすといった課題を解決するための重要な活動のひとつである。
2. 一般用医薬品の販売等を行う登録販売者は、一般用医薬品等に関する正確で最新の知識を常に修得するよう心がけ、地域住民の健康維持・増進、生活の質（ＱＯＬ）の改善・向上などに携わることが望まれる。
3. 医薬品の販売等に従事する専門家は、地域包括ケアシステムの中で重要な情報提供者であり、薬物療法の指導者となることを常に意識して活動することが求められる。
4. 令和４年１月に実施されたセルフメディケーション税制の見直しにより、腰痛や肩こり、風邪やアレルギーの諸症状に対応する一般用医薬品は、税制の対象外となった。

※登録販売者　令和７年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品の有効成分である薬物が生体の生理機能に影響を与えることを薬理作用という。
2. 医薬品を使用した場合には、期待される有益な反応（主作用）以外の反応が現れることがあり、特段の不都合を生じないものであれば、通常、副作用として扱われることはないが、好ましくないものについては一般に副作用という。
3. 一般用医薬品は、軽度な疾病に伴う症状の改善等を図るためのものであり、その使用による重大な副作用を回避するよりも、使用を中断することによる不利益を避けることを優先するべきである。
4. 副作用は容易に異変を自覚できるものばかりであり、登録販売者は、一般用医薬品を継続して使用する購入者等に特段の異常が認められない場合、医療機関の受診を促す必要はない。

※登録販売者　令和７年出題地域試験問題より引用

1. アレルギー症状である血管性浮腫は、皮膚の下の毛細血管が拡張して、その部分に局所的な腫れを生じるもので、蕁麻疹と異なり、痒みを生じることは少ない。
2. アレルギーを引き起こす原因物質（アレルゲン）となり得る添加物としては、黄色４号（タートラジン）、カゼイン、亜硫酸塩（亜硫酸ナトリウム、ピロ硫酸カリウム等）等が知られている。
3. 普段は医薬品でアレルギーを起こしたことがない人でも、病気等に対する抵抗力が低下している状態などの場合には、医薬品がアレルゲンになることがある。
4. アレルギーには遺伝的な要素はなく、近い親族にアレルギー体質の人がいても、注意する必要はない。

※登録販売者　令和７年出題地域試験問題より引用

1. 一般用医薬品の場合、その使用を判断する主体が一般の生活者であることから、販売時における専門家の関与は重要ではない。
2. 便秘薬や総合感冒薬、解熱鎮痛薬などはその時の不快な症状を抑えるための医薬品であり、長期連用すれば、その症状を抑えていることで重篤な疾患の発見が遅れる可能性がある。
3. 医薬品の販売等に従事する専門家は、必要以上の大量購入や頻回購入を試みる者には、積極的に事情を尋ねる、状況によっては販売を差し控えるなどの対応を図ることが望ましい。
4. 医薬品を本来の目的以外の意図で、定められた用量を意図的に超えて服用したり、みだりに他の医薬品や酒類等と一緒に摂取すると、過量摂取による急性中毒等を生じる危険性が高くなる。

※登録販売者　令和７年出題地域試験問題より引用

1. 医療機関で治療を受けている場合は、一般用医薬品を併用しても問題ないかどうかについて、治療を行っている医師若しくは歯科医師、又は処方された医薬品を調剤する薬剤師に確認する必要がある。
2. かぜ薬、解熱鎮痛薬、鎮静薬、鎮咳去痰薬、アレルギー用薬等では、成分や作用が重複することが多く、通常、これらの薬効群に属する医薬品の併用は避けることとされている。
3. 複数の医薬品を併用した場合、医薬品の作用が増強することはあるが、減弱することはない。
4. 相互作用による副作用のリスクを減らす観点から、緩和を図りたい症状が明確である場合には、なるべくその症状に合った成分のみが配合された医薬品が選択されることが望ましい。

※登録販売者　令和７年出題地域試験問題より引用

1. 外用薬や注射薬は、その作用や代謝について、食品による影響を受ける可能性はない。
2. アルコールは、主として肝臓で代謝されるため、酒類（アルコール）をよく摂取する者では、肝臓の代謝機能が高まっていることが多く、アセトアミノフェンの薬効が強く現れることがある。
3. 相互作用を回避するには、通常、医薬品を使用している期間やその前後を通じて、その医薬品との相互作用を生じるおそれのある食品の摂取を控えなければならない。
4. 総合感冒薬とコーヒーを一緒に服用すると、カフェインの過剰摂取となることがある。

※登録販売者　令和７年出題地域試験問題より引用

1. 小児は肝臓や腎臓の機能が未発達であるため、医薬品の成分の代謝・排泄に時間がかかり、作用が強く出過ぎたり、副作用がより強く出ることがある。
2. 年齢に応じた用法用量が定められていない成人用の医薬品を小児へ与える場合、保護者等に対して、医薬品の量を減らして使用するように説明することが重要である。
3. 乳幼児の誤飲・誤用事故が発生した場合、一般用医薬品であれば高度な専門的判断の必要はなく、関係機関の専門家への相談や医療機関に連れて行くなどの対応は不要である。
4. 乳児向けの用法用量が設定されている医薬品であっても、乳児は一般用医薬品の使用の適否が見極めにくいため、基本的には医師の診療を受けることが優先され、一般用医薬品による対処は最小限にとどめることが望ましい。

１（ａ、ｂ） ２（ａ、ｄ） ３（ｂ、ｃ） ４（ｂ、ｄ） ５（ｃ、ｄ）

※登録販売者　令和７年出題地域試験問題より引用