小児は大人と比べて身体の大きさに対して腸が長く、服用した医薬品の（ ａ ）率が相対的に高い。また、血液脳関門が未発達であるため、吸収されて循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に達しやすく、（ ｂ ）神経系に影響を与える医薬品で副作用を起こしやすい。
加えて、肝臓や腎臓の機能が未発達であるため、医薬品の成分の（ ｃ ）に時間がかかり、作用が強く出過ぎたり、副作用がより強く出ることがある。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 「医療用医薬品の添付文書等の記載要領の留意事項」（平成29年６月８日付け薬生安発0608第１号厚生労働省医薬・生活衛生局安全対策課長通知別添）において、おおよその目安として70歳以上を 「 高齢者 」 としている。
2. よくみられる傾向として、医薬品の説明を理解するのに時間がかかる場合や、細かい文字が見えづらく、添付文書や製品表示の記載を読み取るのが難しい場合等があり、情報提供や相談対応において特段の配慮が必要となる。
3. 持病（基礎疾患）を抱えていることが多いため、複数の一般用医薬品を長期にわたって服用することで副作用を防止できる。
4. 喉の筋肉が衰えて飲食物を飲み込む力が弱まっている（嚥下障害）場合があり、内服薬を使用する際に喉に詰まらせやすい。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 胎盤には、胎児の血液と母体の血液とが混ざらない仕組み（血液 胎盤関門）があるが、母体が使用した医薬品の成分が胎児に移行する 場合もある。
2. 医療用医薬品に限らず、一般用医薬品においても、多くの場合、妊婦が使用した場合における安全性に関する評価が困難であるため、妊婦の使用については「相談すること」としているものが多い。
3. 便秘薬を服用する場合は、配合成分やその用量によって流産や早産を誘発するおそれがあるため注意する必要がある。
4. 医薬品の種類によっては、授乳婦が使用した医薬品の成分の一部が乳汁中に移行し、母乳を介して乳児が医薬品の成分を摂取することになる場合がある。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品を使用したとき、結果的又は偶発的に薬理作用によらない作用を生じることをプラセボ効果という。
2. プラセボ効果は、主観的な変化だけでなく、客観的に測定可能な変化として現れることもあり、その効果を目的として医薬品を使用するべきである。
3. プラセボ効果は、条件付けによる生体反応のみが関与して生じると考えられている。
4. プラセボ効果によってもたらされる反応や変化には、不都合なもの（副作用）もある。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品に配合されている成分は、品質が劣化（変質・変敗）することで、人体に好ましくない作用をもたらす物質を生じることがある。
2. 品質が承認された基準に適合しない医薬品は、販売の目的で陳列してはならない。
3. 医薬品は、高温、多湿、直射日光等の下に置かないなど適切に保管・陳列していれば、経時変化による品質の劣化は生じない。
4. 「使用期限」は、未開封状態で保管された場合に品質が保持される期限であり、液剤などでは、いったん開封されると記載されている期日まで品質が保証されない場合がある。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

一般用医薬品は、医薬品医療機器等法第４条第５項第４号において「医薬品のうち、その効能及び効果において人体に対する作用が（ ａ ）であって、（ ｂ ）その他の医薬関係者から提供された情報に基づく需要者の選択により使用されることが目的とされているもの（ ｃ ）を除く。）」と定義されている。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 購入者等が、自分自身や家族の健康に対する責任 感を持ち、適切な医薬品を選択して、適正に使用するよう、働きかけていくことが重要である。
2. 購入者等が医薬品を使用する状況は随時変化する可能性があるため、販売数量は一時期に使用する必要量とする等、販売時のコミュニケーションの機会が継続的に確保されるよう配慮することも重要である。
3. 購入者側に情報提供を受けようとする意識が乏しい場合は、購入者側から医薬品の使用状況に係る情報を 引き出すべきではない。
4. 家庭における常備薬として購入される場合は、すぐ使用されないため、情報提供を行う必要はない。

１（ａ，ｂ） ２（ａ，ｃ） ３（ａ，ｄ） ４（ｂ，ｃ） ５（ｂ，ｄ）

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 登録販売者は、生活者のセルフメディケーション に対して、すべての一般用医薬品の販売や情報提供を担う観点から、支援していくという姿勢で臨むことが基本となる。
2. 医薬品の販売等に従事する専門家が購入者等から確認しておきたい基本的なポイント の１つとして、購入者等のニーズや購入の動機など、何のためにその医薬品を購入しようとしているかという点がある。
3. 医薬品の販売に従事する専門家は、必ずしも情報提供を受けた当人が医 薬品を使用するとは限らないことを踏まえ、販売時のコミュニケーションを考える必要がある。
4. 医薬品の販売に従事する専門家が、購入者側の状況を把握するため購入者等に尋ねる場合は、一般用医薬品の使用状況のみを簡潔に確認するよう努める必要がある。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. ＨＩＶ訴訟は、血友病患者が、ＨＩＶが混入した原料血漿から製造された免疫グロブリン製剤の投与を受けたことにより、ＨＩＶに感染したことに対する損害賠償訴訟である。
2. ＨＩＶ訴訟は、国 及び製薬企業を被告として、 1989年５月に大阪地裁、同年10月に東京地裁で 提訴され、両地裁は、1995年10月、1996年３月にそれぞれ和解勧告を行い、1996年３月に両地裁で和解が成立した。
3. 国は、ＨＩＶ感染者に対する恒久対策として、エイズ治療・研究開発センター及び拠点病院の整備や治療薬の早期提供等の様々な取り組みを推進している。
4. ＨＩＶ訴訟を契機に、血液製剤の安全確保対策として検査や献血時の問診の充実が図られた。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. スモン訴訟は、整腸剤として販売されていたキノホルム製剤を使用したことにより、亜急性脊髄視神経 症に罹患したことに対する損害賠償訴訟である。
2. キノホルム製剤は、1924年から整腸剤として販売されていたが、日本では1960年にアメーバ赤 痢への使用に限ることが勧告され、米国では、1970年８月になって、スモンの原因はキノホルムであるとの説が発表され、同年９月に販売が停止された。
3. スモン訴訟により、緊急に必要とされる医薬品を迅速に供給するための「緊急輸入」制度が創設された。
4. サリドマイド訴訟、スモン訴訟を契機として、 1979年に医薬品副作用被害救済制度が創設された。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用