1. 人体に対して使用されない医薬品は、人体がそれに曝されても健康を害するおそれはない。
2. 医薬品が人体に及ぼす作用は複雑、かつ、多岐に渡り、必ずしも期待される有益な効果（薬効）のみをもたらすとは限らない。
3. 医薬品は、人の疾病の診断、治療若しくは予防に使用されること、又は人の身体の構造や機能に影響を及ぼすことを目的とする生命関連製品であるが、保健衛生上のリスクを伴うものではない。
4. 医薬品について、法では健康被害の発生の可能性がある場合のみ、異物等の混入、変質等があってはならない旨を定めている。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品は、少量の投与であれば、長期投与された場合でも毒性が発現することはない。
2. 医薬品の投与量が治療量上限を超えると、やがて効果よりも有害反応が強く発現する「中毒量」となり、「最小致死量」を経て、「致死量」に至る。
3. 医薬品の効果とリスクは、用量と作用強度の関係（用量-反応関係）に基づいて評価される。
4. ＬＤ５０とは動物実験における最小致死量のことであり、薬物の毒性の指標として用いられる。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 新規に開発される医薬品のリスク評価は、医薬品の安全性に関する非臨床試験の基準であるGood Laboratory Practice（ＧＬＰ）の他に、医薬品毒性試験法ガイドラインに沿った各種毒性試験が厳格に実施されている。
2. ヒトを対象にした臨床試験の実施の基準には、国際的にGood Vigilance Practice (ＧＶＰ)が制定されている。
3. 医薬品に対しては製造販売後の調査及び試験の実施の基準として、Good Post-marketing Study Practice(ＧＰＳＰ)が制定されている。
4. 医薬品の安全性基準は、食品よりも厳しくない。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 健康増進や維持の助けとなることが期待される、いわゆる「健康食品」は、医薬品とは法律上区別される。
2. 健康食品は、カプセルや錠剤等の医薬品に類似した形状で発売されているものも多く、誤った使用方法により健康被害を生じた例も報告されている。
3. 「特定保健用食品」は、事業者の責任で科学的根拠をもとに疾病に罹患していない者の健康維持及び増進に役立つ機能を商品のパッケージに表示するものとして国に届出された商品で、国に個別の許可を受けたものではない。
4. 「栄養機能食品」は、身体の健全な成長や発達、健康維持に必要な栄養成分（ビタミン、ミネラルなど）の補給を目的としたもので、国が定めた規格基準に適合したものであれば、その栄養成分の健康機能を表示できる。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 世界保健機関（ＷＨＯ）の定義によれば、医薬品の副作用とは、「疾病の予防、診断、治療のため又は身体の機能を正常化するために、人に通常用いられる量で発現する医薬品の有害かつ意図しない反応」とされている。
2. 複数の疾病を有する人の場合、ある疾病のために使用された医薬品の作用によって、別の疾病に対して症状を悪化させることがある。
3. 医薬品が人体に及ぼす作用は、すべてが解明されていないが、十分注意して適正に使用すれば、副作用が生じることはない。
4. 医薬品の販売等に従事する専門家は、一般用医薬品を継続して使用する購入者等に特段の異常が認められない場合、医療機関の受診を促す必要はない。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 通常の免疫反応の場合、炎症やそれに伴って発生する痛み、発熱等は、人体にとって有害なものを体内から排除するための必要な過程である。
2. アレルギーは、医薬品の薬理作用等とは無関係に起こり得る。
3. 過去に医薬品でアレルギーを起こしたことがない人であれば、病気等に対する抵抗力が低下している場合であっても、医薬品でアレルギーを生じることはない。
4. カゼインは、アレルギーを引き起こすことのない添加物である。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 症状の改善等がなされないまま、一般用医薬品の使用を漫然と続けているような場合には、副作用を招く危険性が増加する。
2. 指示どおりの使用量で一般用医薬品を使用しても、長期連用により精神的な依存が起こることがある。
3. 青少年は、薬物乱用の危険性に関する認識や理解が十分であり、薬物を興味本位で乱用することはない。
4. 医薬品の販売等に従事する専門家は、必要以上の大量購入や頻回購入を試みる者に対して、積極的に事情を尋ねるなどの対策を講じることが望ましい。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 医薬品の相互作用は、医薬品の薬理作用をもたらす部位でのみ起こる。
2. 複数の医薬品を併用した場合、医薬品の作用が増強することはあるが、減弱することはない。
3. 一般用医薬品のかぜ薬や解熱鎮痛薬等では、成分や作用が重複することが少ないため、通常、これらの医薬品を併用することが望ましい。
4. 複数の疾病を有する人では、疾病ごとにそれぞれ医薬品が使用される場合が多く、医薬品同士の相互作用に関して特に注意が必要である。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 食品と医薬品の相互作用は、しばしば「飲み合わせ」と表現され、食品と飲み薬が体内で相互作用を生じる場合が主に想定される。
2. 酒類 (アルコール)をよく摂取する者では、肝臓の代謝機能が高まっていることが多く、アセトアミノフェンの薬効が強く現れることがある。
3. カフェインを含む総合感冒薬とコーヒーを一緒に服用しても、カフェインの過剰摂取にはならない。
4. 外用薬や注射薬であれば、食品の摂取によって、これら医薬品の作用や代謝が影響を受ける可能性はない。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用

1. 乳児向けの用法用量が設定されている医薬品であれば、乳児は医薬品の使用により状態が急変することはない。
2. 乳幼児は、医薬品が喉につかえると、大事に至らなくても咳き込んで吐き出し苦しむことになり、その体験から医薬品の服用に対する拒否意識を生じることがある。
3. 「医療用医薬品の添付文書等の記載要領の留意事項」（平成２９年６月８日付け薬生安発０６０８第１号厚生労働省医薬・生活衛生局安全対策課長通知別添）において、おおよその目安として、小児は５歳以上、１５歳未満との年齢区分が用いられている。
4. 大人に比べて小児は、吸収されて循環血液中に移行した医薬品の成分が脳に達しやすい。

※登録販売者　令和６年出題地域試験問題より引用